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企業で導入されているインセンティブ制度において、実施されている施策は各社様々。従業員のモチベーションアップにつながるような効果的な報奨内容としては、「お金」や「ギフト券」、「記念品」、「旅行」などが多いのではないでしょうか。「お金」や「ギフト券」などは、確かにモチベーションが高まる報奨内容ではありますが、実は効果は一時的なものになりやすいといえます。JTBが実施した「インセンティブに関するアンケート」調査からも、「思い出に残る」「誰かに伝えたい」など、モチーベションの持続につながる可能性が高い報奨内容は「旅行」という結果になりました。
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企業の業績向上や従業員のモチベーションアップのために多くの企業で導入されているインセンティブ制度。各企業で様々なキャンペーンや施策を実施されているものの、「対象者のモチベーションアップ、持続につながっているのか。」「本当に効果が出ているのか。」など、お悩みになるインセンティブ企画担当者も増えているようです。
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近年、情報化や少子化、グローバル化など、さまざまな社会環境の変化を要因として、大学や高校での生活と社会との間に大きなギャップが生まれつつあります。こうした状況は、フリーターやニートの増加、若者の早期離職など、社会問題という形で顕在化してきています。また、2045年には人工知能の発達により人類の生活を大きく変えるといわれている情報革命、シンギュラリティ（技術特異点）社会に到達します。
こうした社会情勢を受けて、教育現場ではよりしっかりとしたキャリア教育が求められるようになってきています。そんな中、JTBでは中高生を主な対象としたキャリア教育事業をスタートし、「子どもの成長」を促すことを目的に全国で展開しています。その事業内容についてご紹介いたします。
日本全国のにおける耕作放棄地は42.3万haと、東京都と大阪府を合わせた面積よりも拡大しており、再生あるいは未然に防ぐことは、持続可能な未来のために必要不可欠な社会課題となっています。
そんな社会問題に対して、JTBとファームフェスは、耕作放棄地復活プロジェクト「RE FARM」を立ち上げ、全国の耕作放棄地を再生させ、地域産業の活性化、食糧自給率の向上の一翼を担うべく活動しています。この取組みを通じて地域と企業の人流交流を増やし、農業分野から企業コミュニティ形態や新たなツーリズムの創出・創造を目指していきます。
訪日外国人旅行者の増加に伴い、大型手荷物は旅行者、受入側の宿泊施設双方にとって、大きな問題になっています。LFTは多言語オンラインで簡単に申込みができる手荷物配送サービスで、荷物を預ける際もQRコードをかざすだけととても簡単です。LFT導入により、伝票代筆や送付先ホテルへの電話での予約確認や現金の収受がなくなり、チェックアウトの混雑時にお客様をお待たせする時間の短縮につながり、スタッフの業務効率化にも繋がっています。
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毎年発表される都道府県の魅力度ランキングで最下位争い（？）を繰り広げている北関東3県の茨城・栃木・群馬。
圧倒的な人口を持つ首都圏に近いがゆえに、憧れの場所というイメージを感じにくいのかもしれませんが、観光という視点で見ればその実力は日本の他の地域にまったく引けをとりません。
JTBグループでは「日本の魅力の再発見」をテーマに各地の旬の魅力を掘り起し、国内観光地域活性化を目指すキャンペーン「日本の旬」を展開しています。2018年10月から19年3月までは「日本の旬 北関東」としてこの3県の魅力を広く皆様にお伝えします。
今回はその第1弾として【群馬県】をピックアップし、社員旅行や報奨旅行など法人の団体旅行向けにおススメの「面白すぎる」プランを中心にご紹介します。
JTBは、10月16日（火）から幕張メッセで開催される「CEATEC JAPAN 2018」主催者特別企画展 「IoTタウン」に出展します。
昨年に続き2回目の出展となる今回は、「人と、人の望みをつなぐJTBのデジタル」をテーマに、未来の日常生活をイメージした「Livingゾーン」、デスティネーションや地域交流を表現した「Forestゾーン」、その2つのゾーンをつなぐ「デジタルマーケティングゾーン」の3つのゾーンで、現在や将来の生活を豊かにする取組みをご紹介します。
なお、ブース内ではJTBの取組む様々な事例を紹介するミニセミナーも多数開催いたします。
『万華響－MANGEKYO－』はJTBコミュニケーションデザインと、世界26ヵ国500都市での公演で観客動員数800万人に迫る実績を誇る、和太鼓エンタテインメント集団DRUM TAO（ドラムタオ）が共同で企画、制作をする、東京の新しいエンタテインメントコンテンツです。
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2018年7月21日(土)～23日(月)にかけて、シンガポール国立大学(NUS)にて「GlobalLink Singapore」が開催されました。日本からは26校187名の中高生が参加し、アジアからの参加者や学校関係者を含めると約350名が集まり、科学や国際課題に関する考えや研究成果について、プレゼンテーションやディスカッションを行いました。
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株式会社JTB（本社：東京都品川区、代表取締役社長：髙橋 広行／以下、JTB）は、東京2020オリンピック競技大会期間中にクルーズ船を宿泊施設として活用する「ホテルシップ」を実施します。
ホテルシップは、政府が大会開催時の宿泊需要対応へのひとつの方策として活用を推進するもので、法人企業や組織団体、個人等に対する一般発売は日本初（※）の試みとなります。
（※）日本初とは
①平成29年6月29日：内閣官房下に設置された「クルーズ船のホテルとしての活用に関する分科会」
②平成30年5月16日：2020東京オリンピック・パラリンピック競技大会開催に向け厚生労働省より発出された通知
上記①②に基づき、JTBグループがホテルシップを旅行商品として、一般のお客様へ展開するのが日本初の試みであるとの認識です。
