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JTBは、2019年1月30日（水）～2月1日（金）までの3日間、幕張メッセで開催された「第2回営業支援EXPO（春）」に初めて出展しました。 主催者報告によると、来場者数19,434人（同会場で開催のEXPOすべて含む）、出展社数280社の中で、JTBブースに立ち寄っていただいた方は1,000名を超える大盛況ぶりでした。
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大企業がスタートアップとのコラボレーションによって新しい事業のタネを生み出す 「オープンイノベーション」 の動きが世界中で活発になってきています。一方で「優れた海外のスタートアップ企業とどのように接点を作れば良いのか」担当者の悩みの声も多く聞こえるようになりました。
JTBは海外の展示会を活用し、新しい事業のきっかけを探す日本企業の担当者が効率よく海外のスタートアップ企業を見て回る機会を提供しています。
今回は、CES2019にて実施をした「スタートアップ探索セミナー」をご紹介します！
企業で導入されているインセンティブ制度において、実施されている施策は各社様々。従業員のモチベーションアップにつながるような効果的な報奨内容としては、「お金」や「ギフト券」、「記念品」、「旅行」などが多いのではないでしょうか。「お金」や「ギフト券」などは、確かにモチベーションが高まる報奨内容ではありますが、実は効果は一時的なものになりやすいといえます。JTBが実施した「インセンティブに関するアンケート」調査からも、「思い出に残る」「誰かに伝えたい」など、モチーベションの持続につながる可能性が高い報奨内容は「旅行」という結果になりました。
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企業の業績向上や従業員のモチベーションアップのために多くの企業で導入されているインセンティブ制度。各企業で様々なキャンペーンや施策を実施されているものの、「対象者のモチベーションアップ、持続につながっているのか。」「本当に効果が出ているのか。」など、お悩みになるインセンティブ企画担当者も増えているようです。
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毎年発表される都道府県の魅力度ランキングで最下位争い（？）を繰り広げている北関東3県の茨城・栃木・群馬。
圧倒的な人口を持つ首都圏に近いがゆえに、憧れの場所というイメージを感じにくいのかもしれませんが、観光という視点で見ればその実力は日本の他の地域にまったく引けをとりません。
JTBグループでは「日本の魅力の再発見」をテーマに各地の旬の魅力を掘り起し、国内観光地域活性化を目指すキャンペーン「日本の旬」を展開しています。2018年10月から19年3月までは「日本の旬 北関東」としてこの3県の魅力を広く皆様にお伝えします。
今回はその第1弾として【群馬県】をピックアップし、社員旅行や報奨旅行など法人の団体旅行向けにおススメの「面白すぎる」プランを中心にご紹介します。
株式会社JTB（本社：東京都品川区、代表取締役社長：髙橋 広行／以下、JTB）は、東京2020オリンピック競技大会期間中にクルーズ船を宿泊施設として活用する「ホテルシップ」を実施します。
ホテルシップは、政府が大会開催時の宿泊需要対応へのひとつの方策として活用を推進するもので、法人企業や組織団体、個人等に対する一般発売は日本初（※）の試みとなります。
（※）日本初とは
①平成29年6月29日：内閣官房下に設置された「クルーズ船のホテルとしての活用に関する分科会」
②平成30年5月16日：2020東京オリンピック・パラリンピック競技大会開催に向け厚生労働省より発出された通知
上記①②に基づき、JTBグループがホテルシップを旅行商品として、一般のお客様へ展開するのが日本初の試みであるとの認識です。
栃木県宇都宮市大谷(おおや)地区。かつては良質の大谷石が採石され、ゴールドラッシュならぬ大谷石ラッシュに沸きましたが、現在は草木に覆われた廃墟がところどころに点在しています。知らなければ通り過ぎてしまうような道を進んだ先に、まるで映画のワンシーンのような幻想的空間が広がっていることを、誰が想像出来るでしょうか？ 世界遺産・日光二社一寺、関東随一の源泉数を誇る名湯、ご当地グルメの決定版・宇都宮餃子など、代表的な栃木観光を既に一巡された上級者向けに、没入感あふれる絶景パーティー会場をご紹介します。
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昨今、周年事業のご相談が増えています。「自社が数年後に周年を迎える...自分がその周年事業の担当者になってしまった。しかし、何をしたらいいのかわからない...」こんな相談をよくいただきます。私たちは、これまで様々なお客様の周年事業をサポートしてまいりました。今回は、私たちが行きついた周年事業成功へ向けての２つのポイントをお伝えします。
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JTBは、ラグビーワールドカップ2019™（以下、RWC2019）日本大会におけるホスピタリティプログラムの独占主催権を獲得した世界的なホスピタリティプロバイダーであるSports Travel & Hospitality社（以下、STH）と共同で、2017年2月に日本初のスポーツホスピタリティ専門会社であるSTH JAPAN(株)を設立し、本格的にスポーツホスピタリティ事業に参入しました。そして2018年2月1日（木）、いよいよそのRWC2019スポーツホスピタリティ商品の発売を迎え、JTBグループは公式販売代理店としてこの商品を日本中のラグビーファンや、RWC2019を通じてビジネスを展開したい皆様にお届けして参ります。
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中国を始めとする海外の若者を日本に招いて、植樹活動をはじめとした環境や防災に関するセミナーへの参加、企業や関連施設への見学等を通して、環境や防災への意識を高めながら日本と海外の親交を深めた事例です。こちらではその第2弾をご紹介します。
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