法人利用
周年事業
取扱事例①：大手機器メーカー「60周年記念品事業」
60周年を迎えられた大手機器メーカー様の周年記念品として、オリジナル「コトギフト」を作成。グループ会社従業員様も含め約27,000名へご提供。
勤務地や勤務形態の違いにより非常に難しい「記念旅行」や「パーティ開催」といった「社員一同参加型」による周年事業。GTCがご提案する「コトギフト」でこの課題を一気に解決することができました。
自動車メーカー
取扱事例②：大手自動車メーカー「新型SUV車成約記念」
新型SUVの販売に際して、成約記念品としてオリジナル「宿泊ギフトカタログ」を作成。自動車専門雑誌制作会社と協業し「”全国の道特集”や”モータージャーナリストへのインタビュー”を含めた、”選べるマガジンギフト”」として、成約者に配布。購買の動機に留まらず、「納車までのワクワク感」を醸成することで、目標販売台数の1.5倍の販売の一助となり、メーカー様からも高評価をいただきました。
福利厚生
取扱事例③：某メーカー「永年勤続表彰」
勤続30年の社員様に記念品を渡されていた企業様。従来は企業様独自の仕入の中で限られた商品から選ぶ仕組みであったが、ポイント制のWEBギフトシステムを提案。GTCがご提供する「コト」商品に加え、GTCと協業するギフト会社から多彩な「モノ」も提供が可能になったことで、社員様の選択肢も大きく広がった。また、商品の手配もGTCおよびギフト会社に完全委託できることで、企業様にかかる業務負担も大幅低減。社員様・メーカー様双方から高評価をいただく。
よくあるご相談
- ①福利厚生費として非課税処理できますか？
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ギフトカタログは、基本的に「所得」として課税対象となります。ただし、予め税理士に相談のもと、年度内の利用有効期限で、旅行のみの慰労商品に限定、且つ旅行利用のエビデンスの提出が可能な場合、非課税の特別対応になる場合があります。詳しくは税理士にお問い合わせください。
- ②「オリジナルギフト」は、どのようなアレンジ対応が可能ですか？
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オリジナルデザインでの冊子作成やキャンペーン受付サイトの制作などお客様の目に触れる部分、ご希望の宿泊施設や自社・地元商品の掲載など、商品の部分でのアレンジが可能です。
- ③お客様のご利用に、有効期限はありますか？
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商品の交換は、ギフト納品後6か月間となります。宿泊などの体験プランは、最大1年間（ギフト納品後、商品交換に当たる「本人登録有効期間」が6カ月＋本人登録後、6カ月がご利用期間）となります。
私たちのご提案領域
法人様では様々なシーンでギフトトラベルをご利用いただいています。以下はその一例です。
大手スーパー様周年事業・大手信用金庫様周年事業・大手携帯会社様ブランド周年記念事業・大手お菓子メーカー様オープン懸賞・大手通信販売会社様歳末キャンペーン・大手都市銀行様永年勤続記念品・大手自動車部品メーカー様永年勤続記念品・大手不動産会社様オーナー還元品・カード会社様ポイントプログラム交換商品・ふるさと納税交換商品
