「産・官・学」の共創の必要性

今、産・官・学のマーケットはそれぞれが課題を抱えており、これからの時代を生き抜くための変革に迫られています。

企業は、世の中の急速な変化に伴いこれまでの事業に留まらない新たな事業展開や、SDGsへの取り組みが求められています。
自治体は、地方創生に際し、旅行者が楽しむだけではなく、そこに住む住民の豊かな生活も持続できるよう「サステナブル・ツーリズム」への取り組みが必要不可欠になってきています。
学校は、持続可能な社会の創り手を育てる場として、新しい学習指導要領が求める「社会に開かれた学び」の実現や、急速なデジタル化への対応を迫られています。

これらは「人口減少」 「環境問題」 「都市部への一極集中」「デジタル化への対応の遅れ」など現在日本が抱えている社会課題とともにお互いに密接に絡んでいます。

このような課題の解決には、単独で取り組むのではなく、産・官・学それぞれが持つ強みを掛け合わせ、連携を図ることで、これまでにない新たなソリューションを創出していくことが必要です。今、持続可能な社会の実現に向けて、「産・官・学」それぞれが主体的に共創していくことが求められています。

持続可能な社会への貢献

私たちは、長い年月をかけて産・官・学それぞれのマーケットと正対をして培ってきた経験を活かし、皆様と共に持続可能な社会に貢献するために新たなソリューションを創出しながら、課題解決に取り組んでまいります。

例えば、学・官の共創として、生徒が探究学習の一環として、地域の持続的な発展のために地域の課題解決に取り組むプロジェクトなどを実施してまいりました。

今後も日常と非日常のあらゆる場面で、産・官・学の共創において、人々の新たな出会いや相互理解につながる交流の機会を生み出し、すべての人々が輝き続け、またかけがえのない自然・文化の魅力を維持しつづけることを目指します。

JTBグループのSDGsの取り組み