サービス
閉じる ✕
閉じる
学校・教育機関向け
自治体・行政機関向け

企業・団体向けJTBだからできること 企業に、絆を。

年々、複雑化・多様化していく企業の課題。
私たちJTBグループは、「エンゲージメント」を大切にした提案で、その解決を目指します。

私たちは長い歴史の中で、
お客さまの課題に向き合い、企業が社内外のステークホルダーとコミュニケートし、
強い「絆」を結ぶためのさまざまな場を創造してきました。
現在は、旅行やミーティング&イベントだけではなく、
多彩な領域に、ソリューションの幅を広げています。
そして、専門性と高い志を持った29,000名の社員が、お客さまの一つひとつの課題に対して、
多彩な商品・サービスを組み合わせることで、オンリーワンのソリューションをワンストップで提供しています。

武器は、
ソリューションの幅、人、
総合力。

企業・団体向け事業のコンセプト

時代が変わっても、成長する企業の姿は不変。

時代や社会環境の変化に伴い、企業の抱える課題やニーズは複雑化・多様化しています。しかし、どんなに時代が変わっても、成長するのは、モチベーションが高い社員が在籍する企業。そして、社内外を問わず、取引先や株主などのステークホルダーと強い絆で結ばれている企業ではないでしょうか。私たちは、「エンゲージメント」を大切にする提案で、企業課題の解決に取り組んでいます。

100年の歴史で培った専門性とノウハウ。

100年以上の歴史の中で、私たちは、旅を通じてたくさんの感動を提供してきました。そして、その歴史は、法人のお客さまの抱える課題に取り組んできた歴史でもあります。 社員旅行・報奨旅行、イベント、セミナー、国際会議、展示会、研修、組織開発……私たちは人と組織の課題に向き合い、従業員の意欲向上につながる数々の取組や、多彩なステークホルダーと強いエンゲージメントを結ぶための場を提供してきました。これにより、ミーティング&イベントを中心とするMICE※領域において、高い専門性と豊富なノウハウを蓄積、業界をリードしています。

MICE:Meeting(会議・研修・セミナー)、Incentive tour(報奨・招待旅行)、Convention(大会・学会・国際会議)、Exhibition(展示会)の頭文字をとった造語。

幅広いソリューションラインナップ。

現在では、旅行、ミーティング&イベント関連にとどまらず、企業課題のコンサルティングをベースに、販促・広告プロモーション、総務人事系サービス、スポーツビジネスまで、ソリューションの幅を広げています。お客さまの業種も、規模も問いません。あらゆる企業の課題に、私たちは、エンゲージメントの観点から解を導いています。

お客さまの課題に真摯に向き合う、志ある社員。

私たちの強みの源泉は、間違いなく「人」。それぞれが専門性を持ちつつ、お客さまに感動を提供したいという想いで共通する社員たちです。社員は、お客さまを理解し、深いリレーションを築くことに努め、お客さまの課題と到達したいゴールから施策を考えていきます。そして、机上の提言だけ、商品・サービスの提案のみに終わらず、イベントや旅行当日のオペレーション、さらには事後の効果検証までを責任を持って担当します。

国と組織を越えた協業。デジタル×ヒューマンタッチ。

そんな約29,000名のグループ社員が国境や組織を越えて連携し、ワンストップでソリューションを提供。多彩な商品・サービスをお客さまの課題に応じて組み合わせることで、単体では解決の難しい課題にも対応できます。 さらに、この強いヒューマンタッチに、最先端のAI、ロボットといったデジタル、ICTを融合させたソリューションも数多く提供しています。

取り組み 1 / 4社内外との絆づくりを、
トータルにサポート。

ミーティング&イベント

多種多様な社外向け。役割が変化している社内向け。

私たちが提供しているミーティング&イベントは、大きく社外向け、社内向けに分けられます。

社外向けは、目的、対象となるステークホルダーの種類、お客さまの企業規模、社会的な認知度などによって、課題もソリューションも大きく変わります。社内向けは、近年その役割を変えています。これまで多かった、経営メッセージを伝える場、モチベーションを高める場としての役割のほか、従業員の家族や求職者へのアピールなどにイベントを開催する企業も増えてきました。

潜在的な課題・ニーズの把握から、イベントの企画・運営まで。

社外・社内向けで、役割や目的、課題、ソリューションは異なりますが、私たちのアプローチは基本的に変わりません。私たちは、まず「どんなステークホルダーに、どんなメッセージを伝えたいか」、あるいは「どんなモチベーションを喚起したいか」などをヒアリング。お客さま自身が気づいていない潜在的な課題・ニーズまでを汲み取ることに努めます。そのうえで、参加者に提供すべき価値という観点から、「おもてなし」のコンセプトを立案。そして、企画、計画から、会場・宿泊・交通手配などの手配、運営・演出・検証までをワンストップで提供します。

当日、参加者が負担を感じることなく、安全に移動できるようにする。そんなことができるのも、豊富なリソースと総合力を持った私たちだからこそ。万一、アクシデントやトラブルが発生した際のリカバリー能力も、多くのお客さまから高く評価されています。

取り組み 2 / 43つのキーワードで、
働き方改革をサポート。

総務人事系ソリューション

旅行だけでなく、働き方改革でも総務部門を支援。

私たちは、社員旅行の提供を通じて企業の総務・人事部門と長くお付き合いしてきました。現在、私たちの提供できることは、社員旅行のみにとどまりません。今、多くの企業や組織が進めている「働き方改革」も、私たちはサポートできます。

働きやすさ、働きがい、そして、負担軽減。

私たちは、「働きやすさ」「働きがい」「負担軽減」という3つのキーワードから、働き方改革の実現をサポートします。 従業員のライフスタイルに合わせて働く環境を整えることで、社内の不満を減らし(働きやすさ)、周年行事・事業などによって従業員に自信やモチベーション(働きがい)をプラス。その結果、「いきいき社員」を増やし、会社のパフォーマンスや生産性を向上させ、ワークエンゲージメントを高めることを目指します。

さらに、これらのソリューションをグループ企業、外部パートナーなどと連携して、ワンステップで提供することで、総務人事部門は「本業」に専念することが可能です(負担軽減)。

取り組み 3 / 4感謝、もてなしの、
その先へ。

インセンティブ

感謝、もてなしは、当たり前。

従業員のモチベーションを喚起し、帰属意識を高めるエンゲージメント施策として、インセンティブ旅行(報奨旅行)、表彰式などを実施している企業は数多くあります。

しかし、最初はその施策の効果を疑問視するお客さまが多いのも、事実です。成果を挙げられていない企業の多くは、「どこに行くか、何をやるか」の話に終始し、「なぜやるか」をよく議論していないように見受けられます。インセンティブ施策であるため、報奨者に感謝を伝え、もてなすことは当然のこと。しかし、「どう感謝を伝え、どんなモチベーションを喚起するか」などが、明確になっていない場合が多いようです。

大切なのは、報奨の効果検証。

私たちは、まず、報奨の目的からヒアリングし、見える化します。そのうえで、これまでの報奨制度の効果・成果を測定、私たちが有する1万人以上のインセンティブイベント参加者からのアンケートデータなども参照していきます。その結果、報奨制度そのもののあり方や、制度設計を提案することも。そして、旅行に限らず、多彩なソリューションから最善の施策を提案します。

もちろん、旅行が最適となれば、お客さまの報奨の目的に過去の参加者データを掛け合わせ、非日常感を味わえる旅の効果を最大限に活かす旅行を企画します。旅の演出はもちろんのこと、参加者にふさわしいホテル、ストレスのない移動、ホスピタリティ溢れる添乗員の手配など、万全のサポートを行います。

取り組み 4 / 4実現するのは、「投資
価値のある職場旅行」。

社員旅行

社員旅行=慰安旅行?

普段交流のない従業員同士が部門を越え、仕事を離れて語り合う場として、社員旅行は有効ですが、以前に比べて、その目的は変化しています。従来の単なる懇親を目的としたものから、現在では、コミュニケーションの活性化や社内エンゲージメント強化といった、組織を強くする目的で実施するお客さまが増えています。つまり、単なる慰安旅行に終わらせず、モチベーションアップやエンゲージメントの一環として効果・成果が出せる社員旅行こそが、今求められているのです。

「なぜ行くか」を大切にした企画。

社員旅行においては、「どこへ行くか」も大事ですが、私たちは「なぜ行くか」をもっと大切にしています。そのため、まず、お客さまからの事前ヒアリングを通じて、旅行によって実現したい目的を把握。そして、エリアの選定から輸送手段の手配、目的地での企画や素材の用意までを最適に組み合わせた施策を提案します。

実現するのは、楽しいながらも、従業員のモチベーション喚起と新たなエンゲージメント構築につながる社員旅行。いわば、「投資としての価値がある社員旅行」です。

「交流創造事業」を掲げる企業として。

「交流創造事業」を事業ドメインとするJTBグループは、企業・団体向け以外にも、さまざまな領域で、人と人、人と場所、人とコトをつなぎ、新たな価値を創出しています。

学校・教育機関向けには、体験と感動を最大限に活かしたカリキュラムや学習プログラムを提供。さらには、行事デザイン・プランニング、学校運営・経営に関わる領域など幅広いソリューションで、教育価値向上に貢献しています。

自治体・行政機関向けには、持続可能性(サステナビリティ)を重視した「地域交流事業」を推進。地域の現状分析から戦略立案、コンテンツ開発やプロモーション、PDCAサイクルの検証まで多彩な商品・サービスを展開しています。


次の100年に向かって。

カテゴリーを越えた新しい試み

100年の歴史に安住するのではなく、
新しいことに果敢にチャレンジしていく。それが私たちJTBグループ。
法人事業も、「産」「学」「官」のカテゴリーに当てはまらない、
さまざまな試みにチャレンジしています。

詳細を見る