社員旅行は、社員同士の交流のきっかけとなり、実施の結果、業務への好影響も期待できます。離職率の低下にもつながる可能性があるため、新たに社員旅行の実施を検討している企業もあるのではないでしょうか。この記事では、社員旅行を実施する目的やメリットについて解説します。社員旅行を成功させるポイントや計画の流れも紹介しています。ぜひ、ご覧ください。
INDEX
社員旅行を実施する目的とは
そもそも、社員旅行はどのような目的で実施するのでしょうか。ここでは、社員旅行の目的について解説します。
目的01リフレッシュのため
社員旅行には、社員に日常の業務や生活から離れてもらい、リフレッシュできる環境を提供するという目的があります。社員が日々の仕事や家庭生活などの私生活から離れるきっかけになります。そのため、癒しや楽しみなどを感じてもらえるような企画を用意することが重要です。
目的02社員同士のコミュニケーションを深めるため
社員旅行は、仕事から離れて社員同士がコミュニケーションを取れる絶好の機会です。業務上では話したことのない人と話したり、また普段話さないような話題で盛り上がるため、社員同士の距離が縮まったり仲が深まったりします。コロナ禍で社内コミュニケーションに課題を感じている企業には最適です。
目的03社員の育成・成長のため
社員旅行は、社員の育成や成長の場としても活用できます。例えば、各地の新しい取り組みや企業・組織の視察などを社員旅行のプログラムとして盛り込むなど、社員の経験になるようなことを取り入れるのがおすすめです。研修と社員旅行を上手く組み合わせた企画ならば、社員は楽しみながら学ぶことができます。
目的04チームワークを良くするため
社員旅行は団体行動を伴うため、社員間のチームワークが醸成されやすい環境です。社員旅行にチームビルディングプログラムを取り入れる企業も数多くあります。社員旅行でチームワークが醸成されれば、普段の業務にも良い影響を及ぼします。幹事団を社員で結成して、社員に準備してもらうのも良い方法です。実際、幹部候補の社員に幹事を担ってもらっている企業もあります。
社員旅行を実施している企業はどれくらい？
社員旅行の実施率は、コロナ禍前の2019年では、27.8％（調査期間：2019年1月1日～12月31日または2019年4月1日～2020年3月31日）でした。2014年は36.9％であったことから大幅に低下していることがわかります（※）。JTBの調査によると、2022年1月～2023年3月にかけて社員旅行の予定があると答えた企業は約60％と増加しています。
先述の通り、社内コミュニケーションに課題を感じている企業が増えていることが要因と考えられます。
参考サイト：2020年 社内イベント・社員旅行等に関する調査｜産労総合研究所
社員旅行を行うメリット
社員旅行を実施することで、どのようなメリットが得られるのでしょうか。ここでは、社員旅行のメリットを3つ紹介します。
01交流を深められる
社員旅行では同じ部署の人だけでなく、他の部署の人とも交流できるため、今まで関わりの薄かった人とも距離が縮まる可能性があります。社員旅行後のコミュニケーションにも良い影響を与えて、効率的に業務を進められるようになるかもしれません。
02新たな気付きを得られるケースもある
普段はあまり関わらない人との交流によって、社員に刺激が与えられるケースもあるでしょう。これによって良いアイデアが生まれたり、社員の視野が広がったりと、社員の成長につながる可能性もあります。
03人材定着につながる
社員旅行が成功し社員が満足感を得られることで、離職率の低下につながる可能性もあります。日常の業務や私生活から離れることでリフレッシュでき、社員が抱える不満が解消されるきっかけになるケースもあるでしょう。
社員旅行を行う前に知っておきたいデメリット
社員旅行の実施を検討する場合には、デメリットも把握しておきましょう。ここでは、社員旅行のデメリットを2つ紹介します。
01不満を持つ社員が出てくる可能性
ワークライフバランスを重視している社員の中には、社員旅行は仕事の延長と考える人もいます。プライベートの時間が削られると不満を感じてしまう人もいるでしょう。そのため、社員旅行を研修や視察と言い換えて実施している企業もあります。
02業務が滞る場合がある
社員旅行を実施する日程によっては、業務が滞ってしまうケースもあります。休日に実施する場合には大きな影響はありません。しかし、休日以外に社員全員が参加する社員旅行を実施すれば、一時的に会社の業務が滞ってしまいます。
社員旅行は福利厚生費？課税対象になる？
社員旅行の費用は、社員1人あたり10万円までなら会社の福利厚生費として計上できると言われています。ただし、一般的な旅行の費用として認められるような費用を大幅に超えた場合などは、福利厚生費として認められず、社員旅行費用が社員の給与扱いとなり課税される可能性があるため注意が必要です。
課税対象になるケースの例
社員旅行の費用が課税対象となるケースとしては、以下のようなものが挙げられます。
- 特定の人だけが参加する社員旅行
- 社員旅行に参加しない社員に対して、旅行費を現金支給する場合
- 社員の家族も一緒に参加することができる社員旅行
- 取引先も含めた社員旅行
- 4泊5日を超える社員旅行
社員旅行で人気の行き先を紹介
社員旅行を検討する際、行き先を迷う担当者も多いでしょう。ここでは、国内・海外で人気の旅行先を紹介します。
国内：沖縄県
沖縄県は冬でも温暖な気候で、寒い時期の旅行でも人気です。マリンスポーツなどのアクティビティや世界遺産の見学など、企画の選択肢も豊富にあります。沖縄の郷土料理も人気があり、観光や食事などをバランス良く楽しめます。
国内：北海道
北海道は比較的涼しく、夏は避暑地としても人気です。札幌や函館などは海産物が豊富で海鮮料理が名物であるため、食を楽しみたい場合にも良いでしょう。北海道は広いため、貸し切りバスを利用し観光するプランがおすすめです。
海外：グアム
グアムは日本からアクセスしやすく、移動時間が長くなりすぎないため海外の中でも人気です。時差がないため滞在期間の短い社員旅行でも観光しやすく、日本語が通じる店も多いため安心して旅行を満喫できます。
海外：韓国
韓国は、美容グッズなどをお手頃価格で購入できるため、それらに興味関心が高い参加者層が多い企業に人気のある旅行先です。韓国ドラマの撮影地を巡ったり、カジノなどを楽しんだりできます。韓国料理も人気があり、食事を楽しみたい場合にも良いでしょう。
強制参加にすべき？任意参加にすべき？
社員旅行を強制参加にするか任意参加にするかは、悩むポイントでしょう。以下では、それぞれのメリットとデメリットを紹介します。
01強制参加のメリット・デメリット
一定数の参加が見込めます。あまり乗り気でない社員も、実際参加すれば楽しめる可能性もあります。ただし、休日実施の場合は休日がつぶされてしまうと不満を抱く社員が出る可能性があり、休日手当もかかります。
02任意参加のメリット・デメリット
社員旅行への意欲が高い社員に参加してもらえます。ただし、参加者に偏りが生まれてしまう可能性もあるでしょう。また、社員旅行後に参加していない社員が同じ思い出を共有出来ず、疎外感を感じる場合もあります。
社員旅行を成功させるポイントとは
社員旅行を成功させるポイントは、大きく分けて6つです。ここでは、各ポイントを紹介します。
01社員に希望を聞く
社員旅行を企画する場合は、アンケートなどを実施して社員の希望をヒアリングすることが重要です。希望する行き先や、やってみたい体験など、社員の声を吸い上げます。社員の声は、旅行計画の有力な材料になります。
02部屋割りに配慮する
ある程度の基準を設けて割り振ると良いでしょう。たとえば、部署ごとに割り振るなどです。この際、社員同士の人間関係にも配慮が必要です。相性が悪かったり関係性が薄かったりする場合、ギクシャクして楽しめない可能性もあります。またコロナ禍においては、1名部屋にするといった検討も必要です。
03選択式のプランにする
一定時間を選択できるプランにすることで社員旅行の満足度が向上しやすくなります。たとえば、マリンスポーツなどのアクティビティ、ショッピング、散策系プランなどいくつか選択肢を用意し、社員ごとに選んでもらいます。
04万が一のリスクを把握・対策する
社員旅行では何が起こるかわかりません。たとえば、社員がケガをしたり急病になったりする可能性もあります。そのため、利用する施設の近くにある医療機関を確認しておくなど、万が一に備えておくと安心です。また旅行保険への加入はリスク低減の観点から必須です。必ず加入しましょう。
05スケジュールに余裕を持たせる
予定を詰め込みすぎると、時間に間に合わずトラブルになる可能性があります。社員旅行は団体行動になるため、ある程度余裕を持たせたスケジュールのほうが安心です。
06行程は社員にしっかり共有する
社員旅行の行程をしっかりと社員に共有します。たとえば、スケジュールや部屋割り、席順、観光案内、持ち物などです。できるだけ細かく周知したほうが社員も安心できます。
社員旅行を実施する流れを解説
社員旅行の実施を計画する際には、流れを把握しておきましょう。以下では、社員旅行実施の流れを解説します。
まずは社員旅行の目的やテーマを決定します。社員旅行を実施する目的を明確にすることで、企画や今後の準備がしやすくなります。
アンケートを実施して、社員の希望を把握することが大切です。社員の希望に沿った旅行の計画ができるため、社員旅行の満足度が向上します。
社員の希望をヒアリングしたら、その内容を基にして行き先や大まかなスケジュール、予算などを仮決定します。社員旅行の内容についてある程度決めておくことで、旅行会社に相談する際、スムーズに進めることができます。
社員旅行の内容をある程度決めた後は、旅行会社を決定します。旅行会社によって企画や内容が異なることも多いので、各社の提案や費用を比較し、自社にニーズに合った旅行会社を選びましょう。
社員や旅行会社などの意見を参考にしながら、具体的なスケジュールを立てましょう。この際、感染対策をしっかり行い、実施可否の判断基準や欠席基準なども決めます。最終の費用見積もりも忘れずに行いましょう。
社員旅行の日程や費用などを社員へ周知します。任意参加の場合には参加者の人数を把握し、家族も一緒に参加する際は集金のタイミングを伝えておきます。
必要なら旅行保険に加入し、忘れずに支払いを済ませておきましょう。
あらかじめ役割分担をして行うとスムーズです。人手が足りない場合には、社員旅行に参加する人に協力を仰ぎましょう。
集合時間や場所などを、再度社員へ周知して最終チェックを行います。
社員旅行後は最終的な費用を集計し、日程や参加者などと合わせてレポートを作成します。事後清算がある場合は、忘れずに対応します。社員の感想をヒアリングしておくと、次回の社員旅行の計画に役立ちます。JTBのソリューション「社員旅行効果測定アンケート」を活用すると、参加者の思いや声を可視化し、社員旅行の効果の最大化を図ることができます。
社員旅行効果測定アンケート
まとめ
社員旅行は、社員のリフレッシュや社員間コミュニケーションの活性化、チームワークの醸成などに役立ちます。しかし、プライベートを重視する社員は仕事の延長と捉える場合もあり、不満が出る場合もあるでしょう。そのため、社員アンケートを実施するなど、社員の意見を反映して社員旅行を計画することが重要です。
社員旅行を初めて実施する場合、どのように計画すれば良いのかわからないと言う担当者も少なくありません。JTBでは、社員旅行の幹事マニュアルをご用意しています。社員旅行実施の流れや新型コロナウイルス対策についてもまとめています。社員旅行の実施を検討している方は、ぜひご覧ください。
