「時代の変化に合わせて、インセンティブ制度の見直しをしたいが、どこから手をつけたらいいのか・・・」「このインセンティブ、本当に効果があるのか・・・」このようなお悩みは、企業のインセンティブ企画担当者によくあるのではないでしょうか？どの企業でもインセンティブを実施するからには、対象者全員に取り組んでもらい、受賞を目指してほしいもの。どうしたら全員が取り組むインセンティブ制度にできるのか？受賞を目標として日々の業務に向き合えるのか？ある企業様が対象者全員に実施した「インセンティブ革命（インセンティブ制度効果測定アンケート）」の結果を紹介。インセンティブ制度をより効果的にするための改善ポイントを紐解きます。
記事の最後には、お役立ち資料「JTB効果測定アンケート ～アンケート結果サンプル付～」を掲載しています。こちらもぜひご覧ください。
INDEX
「インセンティブ革命（インセンティブ制度効果測定アンケート）」とは？
「インセンティブ革命（インセンティブ制度効果測定アンケート）」は、インセンティブ制度の「効果」と「課題」を可視化し、「効果」の最大化につなげるJTBオリジナルのサーベイ（効果測定）の1つです。心の満足度を測る指標と言われているNPSを軸に、実施内容や実施目的の効果を検証、従業員のリアルな気持ちを引き出します。このほかにもインセンティブツアーの効果と課題を可視化する「インセンティブ効果測定アンケート」、職場旅行の効果や参加者の声を見える化する「職場旅行効果測定アンケート」、キックオフミーティングや表彰式などインナーコミュニケーションイベントの効果を可視化できる「Ｍ＆Ｅ効果測定アンケート」があります。
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- 組織施策の効果を見える化！JTB効果測定アンケート
インセンティブ制度に対する推奨度は？ 重視している制度内容は？
営業体制改編後、法人セールス部門として２回目のインセンティブ。１回目同様、キャンペーンは１年かけて実施され、年度末の３月に、全社員が出席できるハイブリッド型の表彰式、受賞者のみがリアルで出席できるパーティーを開催。果たして、このインセンティブ制度は法人セールス部門以外の従業員にもおすすめしたい内容となっているのか？従業員が重視している制度内容は？アンケート結果から見えたポイントは、表彰式という“リアルな場”でした。
回答結果の一部を紹介します。
インセンティブ制度に対するNPSは、7.7％でした。
推奨度６・７を選択した従業員＝中立者が最も多く、全体の約４割を占める結果となりました。この中立者を、今後いかに推奨者に引き上げるかがNPSアップのカギとなります。では、どうすれば中立者は推奨者になり得るのでしょうか？
中立者の属性を確認したところ、約８割が非受賞者であることがわかりました。同時に、非受賞者全体のNPS®が-1.1%であったのに対し、リアルで表彰式に出席した非受賞者のNPS®は48.3％であることも分かりました。受賞者はもちろん、非受賞者も表彰式にリアルで出席できることがNPS®アップの一因と考えることができます。また、ジャーニーマップ【株式会社エモーションテックが保有する特許技術（第6176813号」に基づく分析の算出および表現方法】から、従業員は「表彰式が華やかで誇らしさを感じられる場であること」を重視している傾向がみられました。「数年ぶりにリアル参加しましたが、やはり会場の熱気、臨場感はリアルならでは」「豪華な表彰式で今後の社員のモチベーションにつながると強く感じた」という回答者コメントからも、華やかで誇らしさを感じられる表彰式にリアルで出席できることがNPSアップに影響していると推察します。この結果から、ハイブリッド型は受賞の有無等に関わらず全員が出席できるというメリットがありますが、できるだけ多くの従業員が表彰式にリアルで出席できる工夫をすると、リアルで出席できなかった非受賞者＝中立者が推奨者となり、さらにNPS®がアップする可能性があるといえます。
表彰式は、会社から従業員に１年間頑張ってきたねぎらいや感謝を伝える場であることはもちろん、従業員のモチベーションアップやエンゲージメント醸成につながる場でもあります。全従業員リアル参加、受賞者＋受賞経験のない若年層からリアル参加者を選抜など、あらためて検討してみるのが良いかもしれません。
NPS®をさらにアップさせるために必要な改善は？
では、何を改善すればさらにNPS®がアップするのでしょうか？ジャーニーマップでは、「法人セールス部門に所属する全ての社員に配慮した制度・運用であること」 を優先的に改善すると、NPS®がアップするという結果となりました。属性別に分析したところ、営業支援の従業員を中心に評価が低くなっており、「営業支援にもスポットをあててほしい」「営業がフォーカスされがちだが、業務チームや営業推進チーム、営業アシスタントがもっと評価される形があってもいいと思う」等のコメントも多く見られ、 “営業支援に携わる従業員は十分に評価されていない”＝“全ての社員に配慮した制度・運用ではない”と認識されていると推察します。実際には営業支援に対する評価項目もありましたので、評価基準の見直しの前に、制度内容の告知方法、目指す指標に対する具体的な行動のサポート方法などから検討してみるのも一案です。
実施目的は達成されたのか？
最後に、実施目的とNPS®の相関を見てみましょう。今回は、モチベーションアップ、会社の方向性についての理解浸透、風土醸成に絞って測定。いずれもNPSとの相関が見られ、 一定程度の効果が得られている＝実施目的を達成していることも分かりました。この結果より、インセンティブ制度に対する推奨度が上がると、実施目的の達成度も高くなると推察できます。引き続き実施目的が達成されるよう、制度内容の改善をしながらNPS®アップを目指すことが有効と言えます。
インセンティブ制度（販売キャンペーン）は会社により対象者、期間、基準など様々です。同じものは2つとなく、貴社の課題は違ったところにあるかもしれません。効果的なインセンティブ制度を実施したいがやり方が分からない、インセンティブ制度を実施しているいが費用対効果が分からない、というお悩みを抱えている場合は、「JTB効果測定アンケート」で組織施策を可視化しませんか？詳しい資料を用意しました。ぜひ、ご覧ください。
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