コロナ禍においても、企業の多くは何らかの形で研修を行っています。以前から行っている研修の場合、形骸化していたり、現状に合っていなかったりする場合も多いのではないでしょうか。本記事では、そのような問題を解決するために、アフターコロナにおいて研修を行う意味や研修内容、研修の実施方法についてご紹介していきます。ぜひ、貴社の研修の企画にお役立ていただければと思います。
アフターコロナにおいて研修を行う意味とは？
企業において研修とは、業務に必要な知識や技能を社員が学ぶ場です。1日で終わるものから、2～3日、長いものでは1か月と長期間行われる研修もあります。コロナ禍において、対面での研修が難しくなったことからオンラインの活用が進み、研修の形も大きく変わりました。そこで、改めて研修を行う意味について考えていきたいと思います。
コロナ禍により高まる研修の重要性
これまで、企業が研修を行う主な理由は人材育成でした。ほとんどの企業で、新入社員から管理職までを対象に、スキルアップや知識定着といったことを目的にさまざまな研修が行われています。そのような中、企業を取り巻く環境自体が変化してきています。主な変化は次の4つです。
- 「転職」に対するイメージが変化した。（以前はネガティブだったが、今はポジティブに捉える人が多い。）
- 「社会貢献したい」「自己成長したい」という若手の就業観の変化が鮮明になった。
- コロナ禍において、多くの企業でテレワークが実施されたことをきっかけに、ライフとワークの多様性が認められ始めた。
- コロナ禍において、業績好調な企業とそうでない企業に二分、人材の流動性が高まった。
コロナ禍以前から「働き手の不足」や「人材確保の難しさ」は言われていたことです。しかし、コロナ禍により一層拍車がかかっています。少子高齢化だけではなく、上記のような変化も大きな要因だと考えられます。
このような変化により、今、企業と従業員のエンゲージメントが注目されています。EVP（従業員提供価値）という言葉も聞かれるようになってきました。企業の人材育成は、従業員のエンゲージメントに直結します。したがって、アフターコロナにおいて、人材育成の主軸である『研修』の重要性はこれまで以上に高まるものと想定されます。
アフターコロナにおける研修の目的
研修は人材育成のために重要ですが、そのなかでも研修の目的はどこにあるのでしょうか。ここからは、アフターコロナにおける研修の目的についてより深掘りしていきます。
企業理念の浸透
昨今、パーパス経営という言葉をよく耳にするかと思います。「自社の存在意義を明確にし、社会に与える価値を示す」ことに基軸を置いた経営手法です。これには、全社員が企業の理念や方針について理解を深めることは非常に重要です。マーケットの最前線で顧客に対しサービスを提供するのは社員一人ひとり。提供するサービスが企業理念や方針に沿っていなければ企業として理念を実現できません。理解を深めることで業務への取り組み方が違ってきます。これは、先ほどご紹介した若手の就業観の変化とも関係してきます。企業理念の浸透は「社会貢献意欲」「自己成長意欲」の刺激につながるのです。
知識やスキルの習得
知識やスキルの習得は、以前からあった目的です。ビジネスマナーや商品知識、マネジメントなど、職種や階層ごとに必要となる知識・スキルがあります。この習得のために行われてきました。アフターコロナにおいては、知識やスキルの習得も前述の企業理念実現のひとつの手段と位置づけられるはずです。それによりインプットの内容や方法も変わってくるかもしれません。企業理念を念頭に、社員の知識やスキル習得の場を設定できれば、業績や生産性の向上と企業理念の実現をつなげることができます。
社員の相互理解促進
コロナ禍により社員と社員、社員と企業の間に隔たりが生まれてしまいました。コロナ禍により社員間のコミュニケーションに課題を感じている方も多いのではないでしょうか？企業理念の実現にあたり、社員間の相互理解や組織の一体感は非常に重要です。相互理解、一体感の醸成には、業務に関わる情報をやり取りするだけではなく、個人のコンディションや感情まで含めて共有することが大切です。共感し合ったりアドバイスし合ったりすることで、離れていても一体感を醸成でき、強い信頼関係を生むことができます。研修は普段の仕事を離れて、ディスカッションしたり、共同作業をすることから、相互理解の場として最適です。
アフターコロナにおける研修のカタチ
ここからは、いくつかの観点でこれまでの研修のカタチを整理し、アフターコロナにおける研修のカタチについて考えていきます。
研修のリソース ～社内研修と社外研修～
研修の形式は大きく社内研修と社外研修の2つに分けられます。それぞれのメリットやデメリットについてご紹介します。
■社内研修
社内研修は、社内の人間を講師にして行う研修方式のことです。メリットは、自社に特化した内容で研修できることと、コストを抑えられることです。反対に、デメリットはモチベーション維持が難しいことや、新しいノウハウや発想を取り入れにくいということがあげられます。
■社外研修
社外研修は、外部の講師や外部のセミナーなどへの参加による研修のことです。メリットは、外部の専門家から学べるということと、研修に関する運営側の負担を減らせることです。逆にデメリットは、コストが高いことと、社外で受講する場合、本来の業務を離れる時間が長くなることがあげられます。
研修の実施形態
研修の実施形態もさまざまです。実施形態ごとの特徴やメリットについて整理します。
OJT研修
OJT研修は『On the Job Training』の略で、職場内で実際の業務を通して学ぶ研修形態になります。OJT研修のメリットは実際に現場を体験することで、効率よく業務を習得できる点です。反対にデメリットは、指導担当者の負担が大きいことがあげられます。
OFF-JT研修
OFF-JT研修とは『Off the Job Training』の略で、社内の会議室や外部の講習会、セミナーなど業務現場を離れて受講する研修形態のことです。OFF-JT研修のメリットは、現場を離れることで研修に集中できたり、専門家から学べたりすることがあげられます。反対にデメリットとしては、段取りに手間がかかったり、現場で実践できなかったりする内容が含まれることです。
集合研修
集合研修とは、ひとつの場所に集まって複数で受講するスタイルの、従来型の研修形態です。メリットとしては、多くの人が同時に学べるため、効率よく研修が行えることと、その場で受講生同士のコミュニケーションが図れることがあげられます。デメリットとしては、多人数で研修を行う場合、運営に労力と時間がかかることです。
eラーニング研修
eラーニング研修はスマートフォンやタブレットを用いて学ぶ研修形態になります。メリットとしては、受講する端末とインターネット環境さえあれば、いつでもどこでも学べるという点です。デメリットは、受講状態の管理が困難という点です。また、一方的に講義を受ける形になるため、受け身になりやすいという点もあげられます。
オンライン研修
オンライン研修は、現場を離れて自宅などのインターネット環境下で行う研修になります。オンライン研修のメリットは、移動の負担がないことと、低コストで実施できることがあげられます。
研修の対象者
研修の種類は大きく階層別・職種別・テーマ別の3つになります。改めてそれぞれの内容や特徴をご紹介します。
■階層別研修
階層別研修は、役職や勤続年数で対象者を分ける研修方式のことです。階層別研修は大きく分けて、新入社員、中堅社員、管理職の3つに分けられます。それぞれ、知識レベルや業務内容が異なるため、階層に合わせた内容の研修を行います。
■職種別研修
職種別研修は、対象者を職種や業務内容によって分ける研修方式です。企業には、営業や販売、事務、エンジニアなど、ざまざまな職種があります。それぞれ必要な内容は異なりますが、たとえば営業の場合は交渉スキルの研修、人事の場合は労務管理の研修などが行われます。
■テーマ別研修
テーマ別研修は、学ぶべきスキルや知識で対象者を決める研修です。たとえば、研修の種類をあげると、
- リーダーシップ研修
- ロジカルシンキング研修
- モチベーションコントロール研修
などです。それぞれひとつのテーマに絞った内容を学ぶスタイルです。
アフターコロナにおいて研修を成功させるポイント
最後に、アフターコロナにおける研修成功のポイントについてご紹介します。
01受講者のレベルに難易度を合わせる
研修を実施する際は、受講者のレベルに合わせて難易度を設定することが大切です。なぜなら、受講者の現場のレベルよりも難易度が高いと、内容についていけないからです。また、逆に簡単すぎる内容も、モチベーションの低下を招いてしまうため注意が必要です。
02研修の目的を明確にする
研修を行う際は、目的とゴールを明確にしておくことが大切です。受講者が何について習得する必要があるのかなどを明確にしたうえで、研修を企画します。そのうえで、対象となる社員や、日程・日数の目安などを決めていきます。また、研修内容の範囲を広げすぎると内容が薄くなってしまうことにも注意が必要です。
03研修後のフォローを行う
研修は実施したらそれで終了というわけではありません。研修後は、内容を習得できているかどうか確認するなどのフォローが大切です。たとえば、研修終了後にアンケートを実施したり、テストを実施するなどの方法があげられます。また研修後の仕事への取り組み状況を一定期間ごとに確認できるような仕組みづくりなど、効果測定ができる体制を整えておくことも重要です。
04デジタルの活用
従来の対面型の研修は、新型コロナウイルスの感染拡大により、オンライン研修へと変更を余儀なくされました。対面型の研修、オンライン研修にはメリット・デメリットがありますが、上手く活用することで、次の3つの面で研修をより良いものにすることができます。
- 質の向上
- 量の増加
- パーソナライズ化
これまで紙媒体と集合研修で行っていたインプット型の研修をデジタルに移行することで、AI評価に基づくフィードバックやロールプレイング動画の提出が可能となり、これにより研修の質の向上が見込めます。また、インプット型の研修をデジタルに移行しインプットを各自で行うことで、対面での研修やオンラインでの研修をアウトプットの時間に変えることができます。これにより従来よりもアウトプットの量を増やすことができます。さらに、デジタル化により各人の進捗度合いや理解度などを可視化、学習を個別に最適化（パーソナライズ化）することが可能になります。
まとめ
今回は、コロナ禍で大きく変わった研修についてお届けしました。新型コロナウイルスの感染拡大により、従来の対面型の研修は、オンライン研修の方式へと変更を余儀なくされました。アフターコロナ、ウィズコロナへの新たな対応として、両方のメリットを活かしたブレンディッド研修も行われ始めています。
研修には、生産性の向上や企業風土の変革、離職率の低下などさまざまな役割があります。企業全体の士気を高め、業務レベルを底上げするために今後も研修は欠かせません。研修にはさまざまな形態があり、業種や職種、職能別など必要に応じた形態で行うことが大切です。目的と対象者に合わせた研修を実施することで、モチベーションや作業効率の向上につなげることができます。
コロナ禍によってビジネスの環境、そして社員の働き方や価値観の多様化など研修を行ううえで押さえておくべき背景が大きく変わりました。研修のあり方についても再検討が必要なのではないでしょうか。この機会に、貴社でもアフターコロナの研修のあり方について、改めて検討してみてはいかがでしょうか。
