2022年10月に新型コロナウイルスの水際対策が大幅に緩和されたことを受け、インバウンドが急回復しています。日本政府観光局（JNTO）によると、23年1月の訪日外国人客数は前月比約12万人増の149万7300人、コロナ前の19年同月比の5割程度まで伸びました。回復傾向は法人市場でも見られ、JTBは訪日ビジネス旅行やイベント開催について「コロナ前の18年、19年並みかそれ以上の引き合いがある」と述べます。この動向が示す意味は何か。インバウンドの復活が企業にもたらす価値をみていきましょう。

出典：2023年3月30日「東洋経済オンライン」掲載された記事広告を一部修正したもの

森　久乃

JTB 訪日インバウンド共創部
ジャパンインバウンド事業 事業担当部長

人見 能暢

JTB 訪日インバウンド共創部
ジャパンインバウンド事業 チームマネージャー

インバウンドの回復は「組織活性化」のチャンス

2020年に始まったコロナ禍の影響により、長く続いた水際対策ですが、22年10月に入国者数の上限が撤廃され、個人の外国人旅行客の受け入れも解禁されました。韓国、台湾、米国をはじめとする各国・地域の旅行客が日本を訪れるようになり、インバウンドは急速に回復に向かいます。

法人のインバウンド市場においても同様の傾向が見られます。このJTB法人サービスサイトでもご紹介しているとおり、JTBは個人旅行だけでなく、法人向けにミーティングやイベント、インセンティブツアー、国際会議などのMICE（※）とインバウンドを組み合わせる「インバウンド＆MICEビジネス」も手がけていますが、水際対策の緩和以降、日本でコンベンションやイベントを実施したいという問い合わせが増加しています。

MICE：Meeting（会議・研修・セミナー）、Incentive Travel（報奨・研修旅行）、Convention （国際会議）、Exhibition／Event（展示会・イベント）の頭文字をとった総称

森

「引き合いの数はコロナ前の18年、19年より多くなっているかもしれません。これまで国際交流イベントやインセンティブツアーを実施したことがなくても、『日本は独自の伝統文化や食文化で人気があるし、円安だからやってみよう』と動き出している企業が増えているからです。
また、定期的にMICEを開催する企業からは、3年間にわたってオンラインだったため『リアルの交流を復活させたい』という声が多く聞かれます。やはり実際に人が集まり交流することで気づきや化学反応が生まれるということを、経験則として皆さんが実感されています。そのため、この機会を利用して、組織のリフレッシュや活性化につなげたいとの思いがあるようです」

国際的な人流が途絶えていたこの3年間で、オンラインを使ったビジネス交流は盛んに行われました。場所を問わず手軽にコミュニケーションできるオンラインのメリットが理解された一方で、リアルならではの価値も改めて認識されるようになります。

そうした背景もあり、今回の水際対策緩和によるインバウンドの復活は、海外とのビジネス連携や国際的なチームワークを強化したいと考える企業にとって、組織の活性化や新たなビジネス交流を生み出す絶好の機会となっているのです。

「一生に1回」の体験を心に残るものに

しかし、インバウンドの経験やノウハウなしで、海外からゲストを日本に招待することは簡単ではありません。

人見

「海外のゲストをお迎えする際には、あらゆるところに気を配りながら進める必要があります。特定の1カ国だけでなく、世界各国からお客様がいらっしゃるケースでは、宗教や食事などへの配慮も不可欠です。
旅行も同じですが、この訪日がお客様にとっては一生に1回の機会かもしれない。大げさではなく1人ひとりの気持ちを汲むことが大切だと考えています。とくに宿泊環境と食をしっかりサポートしないと、いくらイベント自体がすばらしくても満足度が著しく下がってしまいます。お客様のパーソナリティや要望をきっちりヒアリングして、実現することを心がけています」

一方の森も、インバウンド&MICEは「個人旅行の集合体と捉えていています」と話します。あらゆることに目を向けながらも、1人ひとりに寄り添う「ホスピタリティ」を忘れない精神は、どこから生まれているのでしょうか。

実際、JTBグループがカバーするインバウンドビジネスは広範囲にわたります。インバウンドに特化した事業を展開し、ランドオペレーターの機能を担うJTBグローバルマーケティング&トラベルを中心に、エンゲージメント向上につながるイベントの企画・運営に強いJTBコミュニケーションデザインや、アジア地域のファン獲得に向けた会員ビジネスを手がけるFun Japan Communicationsなど、グループ各社が互いに連携しています。

さらにJTBの大都市圏の事業部や各地域の法人支店も、インバウンドビジネスに取り組んでいます。旅行会社として培ってきた知見とノウハウを生かし、企画の立案から、会場やロジスティクスの手配、実施中のおもてなし、事後の改善提案まで、ワンストップで顧客に伴走しているのです。

顧客企業が招く海外のゲストが「心に残る体験」を持ち帰れるようにサポートできるのは、まさに“ALL JTB”の強みでしょう。

そうしたJTBの強みは、コロナ禍でも発揮されました。あらゆる事態を想定して事細かく規定を決めたうえで、各国で異なるコロナへの意識を踏まえた説明を随時実施し、大きな混乱やトラブルを起こさず、リアルやオンライン、ハイブリッドのイベントやミーティングを成功させてきました。

リアルな国際交流の再開で「感動・共感」を生み出す

JTBは、2023年を「国際交流再開の年」と位置づけています。インバウンド&MICEを現場で支える両者は、「文化やバックグラウンドが異なる人たちが交流する意味を再確認できるタイミングになる」と口をそろえます。

インバウンド&MICEは、「企業と従業員」「企業と顧客・消費者」だけでなく、地域や国もつなぎ、有機的なコミュニケーションを生み出す役割を持ちます。主催者となる企業や団体だけでなく、コンベンション施設や宿泊施設、周辺の観光施設や各自治体をつなぐ中枢として、JTBが果たす役割は大きいでしょう。

まとめ　～インバウンド＆MICEがもたらす「つなぐ・つなげる」～

JTBの価値創造の源泉には「つなぐ・つなげる」の思想があります。「交流創造事業」を事業ドメインに位置づけ、交流を通じて感動・共感を呼び起こすことを志向してきました。地球上のあらゆる人や企業、国・地域を「つなぐ・つなげる」インバウンド&MICEは、本格的に再開しようとしている国際交流の価値をさらに高め、企業やビジネスパーソンの活力や一体感を醸成する源泉となっていくことでしょう。

関連情報

ミーティング・イベント

https://www.jtbbwt.com/business/service/solution/meeting-event/

イベントマネジメントテクノロジー「Cvent(シーベント)」

https://www.jtbbwt.com/business/service/solution/meeting-event/outer/cvent/

インバウンドサービスページ

https://www.jtbbwt.com/business/inbound/