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企業・団体向け WEBマガジン「#Think Trunk」 理念浸透とは?概要や実施における手順、成功のポイント、具体例を紹介

2023.10.19
HR(Human Resources)
人材・組織力強化
従業員満足(ES)向上

「理念浸透」は、企業の一体感の醸成や従業員のモチベーションアップなど、さまざまな効果が期待できる取り組みです。理念浸透に必要な準備や方法を理解して、実際に企業理念を自社に浸透させていくことが重要視されています。本記事では理念浸透の基本や浸透方法、具体的な事例などを紹介します。また、記事の最後では具体的な理念浸透施策を紹介したお役立ち資料「CAMPING OFFICE」 のすゝめ ~オフィスでは手に入らない!?アウトドアでの五感への刺激が「ビジョンシェアリング」に最適!~を掲載しています。ぜひご覧ください。

理念浸透とは何か?

理念浸透を自社従業員に対して実践するには、まず「理念浸透とは何か?」という基本の把握が必要です。以下では、理念浸透の基本について紹介します。

理念浸透とは企業のビジョンや事業目的を社内に浸透させること

理念浸透とは、企業のビジョンや事業目的などを、社内に浸透させることを意味します。または従業員全員が企業のビジョンや事業目的に共感している状態のことを指します。理念浸透を通して企業のビジョンを明確にし、従業員の共感を得ることで多くのメリットが得られます。

企業理念の基本について

企業理念とは、企業が重視する考え方や行動の指針、価値観などといった、最も大事な考え方を言葉で示したものです。企業理念によって企業の存在価値や、社会的な役割を外部に示すことが可能です。企業理念を形成し、一貫した考えや信念を持つことが近年のビジネスにおいて重要視されています。自社の存在を外部にアピールしつつ、従業員の価値観や意思を統一するためにも、企業理念の確立と浸透が必要です。

理念浸透を実践するメリット

理念浸透を実践することで、企業にはさまざまなメリットがあります。以下では、理念浸透の実践によって企業が得られる具体的なメリットを紹介します。

明確な判断基準の共有

会社として大切にしたい価値観を従業員全員で共有し、社内の一体感が醸成できる点は、理念浸透のメリットです。理念浸透により、事業の方向性や行動方針における、明確な判断基準が設けられます。理念浸透を徹底することで、従業員は迷わずに自社の理念に合った行動を取ることができます。企業を構成する一員である自覚も高まるため、コンプライアンスを遵守する気持ちが生まれることも期待できます。

自社の理念に共感した人材の獲得

理念浸透によって企業理念が明確になると、その理念に共感した人材が入社しやすくなります。最初から自社の理念に共感しているため、携わる業務へのモチベーションが高いことが期待できます。人材不足の課題にも、理念浸透が有効な手段となり得ます。

離職率の低下

理念浸透によって「働く意義」を感じやすい職場を構築できれば、離職率の低下が期待できます。職場への定着率が高まれば、人材育成の効果を実感できる機会が増えます。早期退職によって採用コストが無駄になるリスクも減るため、安定した事業展開の実現も可能です。職場環境や待遇を改善しているのに離職率が高い場合には、理念浸透の実践が解決につながる可能性があります。

パフォーマンスの向上

理念浸透は、従業員1人ひとりが「働く意義」を見出しやすくなり、エンゲージメントやモチベーションの向上につながる点もメリットです。理念浸透によって個々の従業員の気持ちを高められれば、普段の業務におけるパフォーマンスも向上します。会社に対する感情も好意的なものとなるため、積極的に意見・アイデアを出したり、職場環境の改善に取り組んだりといった結果にもつながりやすいと言えます。

理念浸透の基本的手順

理念浸透を実践する際には、基本となる手順の把握も必要です。以下では、理念浸透を従業員に実施する際の手順を紹介します。

手順01浸透させる理念を明確にする

まずは浸透させる理念を明確に設定し、言語化する必要があります。自社が提供している価値を客観的に見つめ直し、従業員に伝えられるように具体的な言葉にします。同時に企業の将来のビジョンを想像し、その内容をまとめます。

「その理念がなぜ必要なのか」といった理由付けをして、従業員に納得してもらえるように備えるのもポイントです。理念浸透の準備をきっかけに、自社が提供する価値の見直しを図ることも考えられます。

手順02従業員の理解・共感を得る

決定した理念を従業員に伝え、理解と共感を得るための行動を起こします。社内報や動画による説明のほか、各部署にいる求心力のある従業員に理念を紹介してもらうなど、さまざまな方法が考えられます。実際にどの方法で高い効果を得られるのかは、企業の体質や規模などによって変化します。理念浸透の実践時にはあらゆる施策を考案し、実際に行動に移していく意識が重要です。

手順03理念と従業員の行動に関係性を持たせる

理念への共感が得られたら、理念と従業員の行動に関係性を持たせるための環境構築を進めます。従業員の仕事と企業理念が一致していれば、自然と理念に沿った行動を日常的に実施できます。毎日の仕事に理念が関係していれば、自然とその考えや方針が浸透し、いずれは従業員から主体的に動けるようになります。理念と実際の仕事を結びつけるために、職場環境や業務内容の見直しも検討します。

手順04理念の浸透度を確認する

理念浸透を進める際には、浸透度を定期的に確認します。企業側の認識と従業員の認識にズレが生じると、理念浸透のメリットを活かせない可能性が高まります。従業員に対してアンケートを取るなど、企業理念を理解できているかをチェックする施策を行うことが重要です。理念浸透が上手くいっていない場合には、【手順02】と【手順03】の内容を見直し、改めて理念への共感と行動との関係性確保を進めます。

理念浸透が上手くいかないときの主な原因

理念浸透が上手くいかないときには、その原因を追求して解決する必要があります。以下では、理念浸透が上手くいかない原因を紹介します。

理念浸透が全従業員に理解されていない

企業の経営層が経営理念を決めただけで終わってしまうと、そのことを知っている限られた従業員しか理解ができません。理念浸透は全従業員を対象とし、個々の人材から共感を得て行動してもらう必要があります。会社内に理念を浸透させるための施策を実施し、全従業員に理解と共感を促すことが必要です。

理念に沿った行動の習慣化が進んでいない

企業理念を伝えても、それに伴った行動が習慣化されていないと、理念浸透は上手くいきません。理念に沿った行動の習慣化を進めて、日常的に企業理念を意識できる環境を構築する必要があります。最初は具体的な行動を指示し、従業員の仕事と企業理念が一致するように支援するのも1つの方法です。

理念浸透を成功に導くポイント

理念浸透を成功させるには、いくつかのポイントを踏まえた行動が求められます。以下では、理念浸透を成功に導くためのポイントを紹介します。

POINT01理念浸透に合わせた社内制度を制定する

理念浸透を効率良く進めるには、社内制度を変更することも検討します。例えば従業員の評価項目に、「理念と一致した行動をしている」「企業理念を理解し、必要な取り組みを自主的に行っている」などを追加することで、理念浸透が定着しやすくなります。個人の行動や言動もきちんと評価できるように、360度評価の導入なども考えられます。表彰制度をつくるのも方法の1つです。

POINT02企業理念を確認しやすい環境をつくる

いきなり企業理念を定めても、従業員は日々の忙しさを理由に素早く把握できないことも考えられます。そこでカルチャーブックやブランドブックなどを作成し、企業理念を確認しやすい環境をつくるのも成功のポイントです。社内ポータルサイトなどに企業理念を掲載し、いつでも確認できるようにする方法もあります。

POINT03長期的な視点を持って理念浸透に臨む

理念浸透は、短期間で成果が見えるとは限りません。まずは長期的な視点を意識し、年単位での計画を立てることも成功を近づけるポイントです。理念浸透における行動を経営陣が積極的に実施し、従業員の手本となることから始める方法もあります。少しずつ従業員が理念を把握し、自身の行動に反映できるようになれば、多くのメリットにつながる可能性が高まります。

理念浸透の具体例

理念浸透を実践する際には、他企業の具体例を知ることも重要です。以下では、理念浸透を実行に移した企業の事例を紹介します。

01 株式会社カシワバラ・コーポレーション 様 社員に思いを直接伝えたい~創業70周年記念式典~

カシワバラ・コーポレーション様は、従業員への感謝やビジョンを伝える目的で、周年記念式典を開催しました。今後100年企業を目指すにあたって、従業員全体で新しいビジョンを共有し、帰属意識を高めることが課題となっていました。

そこで「The One」と称するテーマを掲げて、式典やパーティーを通じて多数のプログラムを実施しました。中期経営計画のプレゼンテーション、社長の想いがこもった特別映像の公開、野外パーティーの実施など、多くのイベントによって従業員への理念浸透と、共感を得ることに成功した事例です。

詳しくはこちら
社員に思いを直接伝えたい~創業70周年記念式典~

02 某人材サービス会社 様 想いをひとつに!一から切り開いたハイブリッド型キックオフイベント

某人材サービス会社様が、1年間頑張った成績優秀者を最高の演出で称えたいという強い想いを実現するために実施されたキックオフイベントの事例です。リアルとオンラインをかけ合わせる「ハイブリッド型」という、初めてのスタイルで開催されました。綿密な打ち合わせを重ねて、40周年にふさわしい「特別感」と「一体感」を感じさせるイベントとして大成功を収めました。

詳しくはこちら
想いをひとつに!一から切り開いたハイブリッド型キックオフイベント

03 株式会社博報堂ケトル 様 “自分たちが大切にすべきもの”を再確認する旅「ケトル合宿」

広告会社である博報堂のクリエイティブエージェンシー「博報堂ケトル」様は、創業時から一貫して「手口ニュートラル」というコンセプトを大切にしています。「既存の広告手法に捉われず、ベストな課題解決の手口をニュートラルに考えて実行する」という意味があります。

経営陣が次の世代に引き継がれても、変わらない会社の根幹をなすフィロソフィーとして定着しています。しかし、これを言葉で教え、伝授していくことは簡単ではありません。そこで毎年「手口ニュートラル」を学ぶための「ケトル合宿」を実施し、従業員に体験の場を提供しています。

役職や年齢に関係なく、「従業員全員が同級生」という認識で実践する点がケトル合宿の特徴です。小学校という環境とロケーションを活かして、従来の社員旅行にはない「滞在型の合宿」を実現しました。参加者はコンセプトである「手口ニュートラルの再定義」に没頭でき、従業員同士の関係性を深める結果にもつながっています。

詳しくはこちら
“自分たちが大切にすべきもの”を再確認する旅「ケトル合宿」

まとめ

理念浸透は、会社のビジョンや事業目的などの企業理念を、社内の従業員に共有するための施策として、多くの企業で実践されています。理念が浸透している企業では、従業員一人ひとりが自分の役割や責任を理解し、自発的に行動することが可能となります。また、理念が共有されていることで、組織全体の一体感や連携が生まれ、企業の生産性や業績向上につながります。さらに、理念が浸透していることは、企業のブランド力を高め、顧客や取引先からの信頼を得ることにも寄与します。企業にとって理念浸透は、その成長と発展を支える重要な要素となります。

理念浸透の実践によって得られるメリットは多いため、この機会に具体的な施策の導入を検討してみてはいかがでしょうか。理念浸透に有効な手段の一つが、研修の実施です。研修を通じて、企業の理念や価値観を従業員に深く理解してもらうことができます。また、研修は従業員が自身のスキルを向上させる機会でもあるので、企業の理念に基づいた行動を促すことができます。理念浸透の実現のために研修を実施する際に、参考になるホワイトペーパーをご紹介します。ぜひ、ご覧ください。


ホワイトペーパー(お役立ち資料)「CAMPING OFFICE」 のすゝめ ~オフィスでは手に入らない!?アウトドアでの五感への刺激が「ビジョンシェアリング」に最適!~

Face to Faceのコミュニケーションであれば、自然と雰囲気や空気感が伝わるものですが、テレワークではなかなか難しいもの。これからの時代、プロジェクトの目的や意思決定の背景を丁寧に言語化する「ビジョンシェアリング」が重要になります。

アウトドアブームの牽引役であり、今最も勢いのあるブランドの1つであるスノーピークにおいて組織活性化のための各種研修、コンサルティング事業を手掛ける「スノーピークビジネスソリューションズ」との協業により「ビジョンシェアリング」に最適な、非日常感溢れるCAMPING OFFICEの設営を実現しました。資料にまとめましたので、オフサイトミーティングや研修をご検討される際、ぜひご覧ください。

本記事に関するお問い合わせ、ご相談、ご不明点などお気軽にお問い合わせください。

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