「イベントを企画したものの、なかなか集客が伸びない」「開催日が迫っているのに、申し込みが思ったように増えない」。イベント担当者であれば、一度はこのような悩みに直面したことがあるのではないでしょうか。特に初めてイベントを手がける方や、限られた予算の中で最大限の成果を出したいと考える方にとって、集客は常に頭を悩ませる大きな課題です。
イベントは、単に人を集めるだけでなく、参加者にとって価値のある体験を提供し、最終的にはビジネスの目標達成に貢献するものでなければなりません。しかし、どのようなアプローチを取れば、参加者の心を掴み、期待通りの成果を生み出せるのか、その具体的な方法は多岐にわたります。
本記事では、オンライン・オフラインを問わず、イベント集客を成功させるための重要な5つの鉄則や、成果に直結する具体的な手法、告知のポイント、具体的なノウハウや成功事例を交えながら徹底解説します。これらの鉄則を実践することで、参加者が「ぜひ参加したい」と思うイベントを企画し、イベント本来の目的達成とビジネス成果の最大化へとつなげることができるでしょう。
記事の最後には、企業側の開催意向や参加者のニーズ変化などをまとめた調査レポートを紹介します。ぜひダウンロードいただき、イベントの企画運営にご活用ください。

この記事で分かること
- イベント集客成功の5つの鉄則は、①目的・ターゲット・開催形式の明確化 ②会場・日時の最適化 ③参加したくなるコンテンツの用意 ④適切なタイミングでの告知 ⑤開催後の効果測定・改善
- 会場や日時、コンテンツ、登壇者、参加特典、告知タイミングの設計が成果を大きく左右する
- オンライン集客は、SNS・Web広告・メルマガ・LP・イベントサイト・プレスリリース・共催など7つの手法を組み合わせることで効果を高められる
- チラシ・テレアポ・紹介・業界紙・ポスターなど、オフライン集客もターゲットや目的に応じた使い分けが重要
- イベントは開催後の効果測定やROI分析、参加者フォローまで行うことで成果の最大化につながる
イベントの集客ステップと成功させる5大鉄則(コツ)

イベント集客を確実に成功へと導くためには、場当たり的な施策を避け、一貫した論理に基づくステップを歩む必要があります。ここでは、集客の土台となる5大鉄則を紹介します。
鉄則01. ビジネスイベントの『骨子』を固める
イベントの成功は、その企画段階でどれだけ綿密に骨子を固められたかに大きく左右されます。漠然としたアイデアで進めるのではなく、まずは「なぜこのイベントを開催するのか」「誰に届けたいのか」を明確にすることから始めましょう。
開催目的とターゲットを明確にし、最適な開催手法を選択する
イベントを成功に導く第一歩は、その開催目的を具体的に設定することです。新規顧客開拓、既存顧客とのエンゲージメント強化、新商品の発表、ブランドイメージの向上など、イベントが目指すゴールは多岐にわたります。目的が明確であればあるほど、それに合わせた企画内容やメッセージがブレることなく、参加者にもイベントの価値が伝わりやすくなります。
次に重要なのは、イベントに参加してほしい「ターゲット」を詳細に設定することです。単に「ビジネスパーソン」と捉えるのではなく、「企業のマーケティング担当者で、特に新規リード獲得に課題を感じている中小企業の部長クラス」のように、具体的なペルソナを設定することで、そのペルソナに響くコンテンツや訴求軸を絞り込むことができます。ターゲットの課題やニーズを深く理解することが、魅力的なイベント企画の根幹となります。
開催目的とターゲットに合った開催手法を検討する
目的とターゲットが定まったら、それに最適な開催手法を検討します。現在は、リアル(オフライン)、オンライン、そして両者を組み合わせたハイブリッド型の3つの主要な選択肢があります。
- リアルイベント
- 参加者との深い交流や体験型コンテンツ、ネットワーキングに適しています。商品の実物展示や、五感を刺激する演出で高いエンゲージメントが期待できます。
- オンラインイベント
- 場所の制約がなく、より多くの参加者にリーチできるのが大きなメリットです。遠隔地の参加者にも対応でき、移動コストや時間の削減にも貢献します。
- ハイブリッドイベント
- リアルとオンラインの良いとこ取りをした手法です。リアルの臨場感を持ちつつ、オンラインでリーチを拡大し、それぞれの参加者が自分に合った方法で参加できます。
イベントプロフェッショナルは、目的とターゲットに最適な手法を選択することで、参加者満足度と費用対効果を最大化しています。例えば、深い商談やブランディングを目的とするならリアル、広範囲への情報提供やリード獲得が目的ならオンライン、その両方を狙うならハイブリッド型といったように、目的に応じた適切な選択が求められます。

鉄則02. 最適な『会場・開催日時』を設定する
集客は、告知活動が始まる前からすでに始まっています。イベントの「顔」とも言える会場選びや開催日時は、参加意欲を大きく左右する重要な要素です。
アクセスと居心地の良い会場を選ぶ
参加者がイベントに参加を決める際、会場へのアクセスは非常に重要な判断基準となります。ターミナル駅からの利便性、公共交通機関の接続、遠方からの参加者への配慮(空港からのアクセスなど)は必須です。さらに、会場内の設備や雰囲気も、イベント体験の質を左右します。広々とした休憩スペース、快適な座席、清潔なトイレ、十分な電源やWi-Fi環境など、参加者がストレスなく過ごせる居心地の良い空間を提供することが、イベントへの満足度を高め、次回の参加意欲にもつながります。
近年では、イベントのテーマに合わせて歴史的建造物やユニークな空間を活用する「ユニークベニュー」も注目を集めており、これらは参加者の記憶に残る特別な体験を提供し、集客力を高める要素にもなり得ます。
オンラインイベントの場合でも、安定した通信環境や視聴しやすいプラットフォームの選定は、リアルイベントにおける「居心地の良い会場」と同様に、参加者満足度を高める上で重要です。
競合のイベントを回避するか、誘客を狙うか...競合他社の動向も調査する
イベントを企画する際には、競合他社や業界内で同時期に開催されるイベントの情報を事前に調査することが不可欠です。原則として、ターゲット層が重なるイベントとのバッティングは避け、参加者の選択肢を広げることが賢明です。
しかし、時には戦略的に競合イベントの動向を利用するケースもあります。例えば、大規模な展示会や業界イベントの開催時期に合わせて、その近隣で関連するセミナーや交流会を開催することで、既にそのテーマに関心を持つ層を誘客できる可能性があります。この場合、ライブ配信やオンデマンド配信を組み合わせることで、競合イベントに参加している層にもリーチし、顧客接点を最大化する工夫が求められます。
参加しやすい開催時期と曜日を選ぶ
イベントの種類やターゲットによって、最適な開催時期や曜日は異なります。例えば、企業の決算期末や特定の業界の繁忙期は、参加者の確保が難しくなる傾向があります。BtoBイベントであれば、一般的に平日の日中が適していますが、週初めの月曜日や祝日明けは、業務調整が難しい場合があるため避けるのが無難でしょう。
また、医療従事者や教育関係者など、特定の職業をターゲットとする場合は、土日開催が有効なこともあります。しかし、3連休の中日や、クリスマス、年末年始などの大型連休中は、プライベートの予定を優先する人が多いため、集客が難しい傾向にあります。ターゲット層のライフスタイルや業務サイクルを深く理解し、最も参加しやすい日時を見極めることが重要です。
会場を下見して、参加者の導線や運営メンバーの動きをイメージする
会場の選定が終わったら、実際に足を運び、詳細な下見を行うことが不可欠です。パンフレットや写真だけでは見えない、リアルな情報を把握するためです。最寄り駅からの道のり、会場までのアクセス、駐車場、そして会場内の受付、導線、休憩スペース、トイレ、喫煙所、非常口などを実際に歩いて確認しましょう。
この際、単に確認するだけでなく、参加者の目線に立って「ここで迷わないか」「快適に移動できるか」をシミュレーションすることが大切です。また、運営スタッフの目線で、機材の搬入経路、控室、電源の位置、インターネット環境なども確認し、悪天候時の対応やトラブル時の対処方法、追加で発生する可能性のあるコストも事前に把握しておくことで、イベント当日のスムーズな運営につながり、集客した参加者に最高の体験を提供できる準備が整います。
鉄則03. 集客力を生み出す魅力的な『コンテンツ』を用意する
集客の大きな鍵となるのは、やはりイベントの「コンテンツ」そのものの魅力です。いくら告知を頑張っても、参加したいと思わせる内容でなければ人は集まりません。
どんな課題を解決してくれるのか、参加者の視点に立って伝える
イベントのコンテンツを企画する際は、常に「参加者がこのイベントで何を得られるのか」「どんな課題が解決できるのか」という視点を忘れてはいけません。単に「最新情報をお届けします」といった抽象的な表現ではなく、「〇〇の課題を抱える方が、具体的な解決策と実践ノウハウを持ち帰れる」のように、参加メリットを明確に伝えることが重要です。
ターゲットが抱える具体的な課題に対し、どのような解決策が提示されるのか、どのような新しい知識やスキルが身につくのかを、プログラムタイトルや概要文、ランディングページで具体的に訴求しましょう。特に、ターゲットを細かくセグメントしている場合は、それぞれのセグメントが抱える課題に合わせたメッセージでアプローチすることで、より高い関心を引き出すことができます。
集客力のある魅力的な登壇者をアサインする
多くのイベント参加者は、「この人の話なら聞いてみたい!」と思わせる登壇者の存在が、参加を決める大きな動機となります。業界の第一線で活躍する有識者、著名なコンサルタント、成功企業の経営者など、集客力のある魅力的な人物をアサインすることは、イベントの価値を格段に高めます。
とある大規模カンファレンスでは、業界のキーパーソンを複数招くことで、目標集客数を大幅に上回る成功を収めました。登壇者の持つ専門性や実績が、参加者にとってイベントを選ぶ最大の理由となることは少なくありません。登壇者の選定は、イベントのテーマとターゲット層に合致しているか、そしてその人物が持つ情報発信力や影響力も考慮して慎重に行うべきです。
イベントのテーマに最適な登壇者の選定や交渉には、専門的な知識とネットワークが求められます。経験豊富なパートナーの活用も有効でしょう。
特別感・限定感のあるユニークな参加特典を用意する
コンテンツの魅力をさらに高めるために、参加者にとって「特別感」や「限定感」のあるユニークな参加特典を用意することも効果的です。単なるノベルティグッズだけでなく、イベントでしか得られない「体験」や「情報」を提供することが、集客力を高める鍵となります。例えば、
- 著名な登壇者の著書プレゼントやサイン会
- イベント限定の割引販売や先行予約特典
- イベント会場でのみ体験できる新製品の先行体験ブース
- 地域と連携した、その土地ならではの魅力的な情報提供や特産品
- イベント終了後のネットワーキングイベントへの招待
- VR/AR技術を活用したインタラクティブな体験コンテンツ
これらの特典は、参加者にとって「このイベントに参加しないと損だ」という心理を生み出し、申し込みへの強い動機付けとなります。特典は単なるおまけではなく、集客を左右する重要な要素として、イベントのテーマやターゲット層に合わせて戦略的に企画しましょう。

鉄則04. 適切な『タイミング』で告知する
どんなに素晴らしいコンテンツを用意しても、それがターゲット層に適切に届かなければ意味がありません。告知の方法とタイミングは、集客成功の成否を分ける重要な要素です。
情報を出し分けて、期待感を高める
イベントの告知は、一度に全ての情報を開示するのではなく、段階的に情報を出し分けて参加者の期待感を高める手法も効果的です。例えば、
- ティザー広告
- 「近日公開!業界を変えるイベント」といった形で、まずイベントの開催を匂わせる。
- 著名ゲストの発表
- まずは一人目のキーパーソンを発表し、関心層の注目を集める。
- 豪華ゲスト陣の全容公開
- その後、全ての登壇者や詳細なプログラムを発表し、参加を最終決定させる。
このように、段階的な情報開示は、特に強力なコンテンツや登壇者がいる場合に有効です。イベント開催前から話題を作り、参加者とのエンゲージメントを深めることで、集客の勢いを維持することができます。
申込者の登録情報をオンラインで管理する
イベントの告知活動と並行して、申し込み者の登録情報を効率的に管理できるシステムを導入することは、その後の運営やマーケティング活動において非常に重要です。システム上で申込者の一元管理を行うことで、共同作業時の変更履歴や対応履歴が可視化され、チーム内での情報共有がスムーズになります。
さらに、これらの登録情報を顧客管理システム(CRM)と連携させることで、イベント参加者を潜在顧客としてリスト化し、イベント後のフォローアップや他のマーケティング施策に活用することが可能になります。高度なイベント管理ツールは、参加者データの収集・分析はもちろん、メール配信、アンケート実施までを効率化し、マーケティング活動に活かす強力な基盤を提供してくれます。
鉄則05. イベント開催後のアフターフォローと改善を行う
イベントは開催して終わりではありません。むしろ、そのイベントがどれだけの成果を生み出したのかを測定し、次へとつなげていく「イベント後の活動」こそが、ビジネス成果に直結します。このセクションでは、イベントの投資対効果を明確にし、今後の企画改善へとつなげるための重要なステップを解説します。
イベント効果の「見える化」で投資対効果を明確に
イベントを開催する目的は、多かれ少なかれビジネス上の目標達成にあります。そのため、イベント終了後には、その効果をデータに基づいて「見える化」することが不可欠です。収集すべきデータは多岐にわたりますが、代表的なものとしては以下が挙げられます。
- 参加者データ
- 属性、動向、滞在時間、興味関心
- アンケート結果
- 満足度、改善点、参加理由
- ビジネス成果
- リード獲得数、商談発生数、契約件数、ウェブサイトへの流入数
- 広報効果
- SNSでの言及数、メディア露出、ウェブサイトやブログでの記事掲載数
これらの定性・定量データを統合的に分析することで、イベントが当初の目的達成にどれだけ貢献したかを評価できます。特に、リード獲得数や商談発生数、顧客エンゲージメント向上度といったKPI(重要業績評価指標)への貢献度を測定することは、イベントのビジネス的な価値を明確にする上で非常に重要です。多くの高度なイベント管理ツールは、これらのデータを自動的に収集・分析し、イベント効果の「見える化」を強力にサポートしてくれます。
費用対効果の明確な算出と改善
イベントにかかった総コスト(会場費、人件費、広告費など)に対し、そこから生み出された具体的なリターン(売上、新規リード、ブランド価値向上など)を比較し、ROI(Return On Investment:投資収益率)を算出することは、イベントの効果を客観的に評価する上で欠かせません。
イベント企画の初期段階から、期待されるROIを見据えた予算計画を立てることで、コスト意識の高いイベント運営が可能になります。もし、算出したROIが期待値に満たなかったとしても、それは失敗ではありません。その原因(集客が足りなかったのか、コンテンツが響かなかったのか、フォローアップが不十分だったのかなど)を特定し、次のイベントで改善するための貴重なデータと捉えることが重要です。このサイクルを回すことで、イベント戦略全体の最適化を図ることができます。
次回イベントへのフィードバックと継続的な成長
イベント効果の測定とROIの算出は、単に結果を評価するだけでなく、次回のイベントをより成功させるための「フィードバック指標」として活用しましょう。成功要因と改善点を明確化し、具体的なアクションプランに落とし込むことで、イベントの質は継続的に向上します。
コンテンツ内容の見直し、告知方法の最適化、会場選定の改善、運営体制の効率化など、多角的な視点から改善策を検討し、次回のイベント企画に反映させましょう。多くの成功企業は、イベントを単発の施策ではなく、継続的な顧客エンゲージメント戦略の一部と位置づけ、専門家や協力パートナーと連携しながらPDCAサイクルを回し、常に最適化を図っています。この継続的な成長への視点こそが、イベントをビジネス成果に直結させる最大の秘訣と言えるでしょう。
「オンライン」のイベント集客手法7選と告知のポイント

オンライン集客は、低コストで広範囲に情報を拡散できる点が最大の魅力です。ターゲットの属性に合わせて、以下の7つの手法を戦略的に使い分けることが重要です。
プレスリリースの配信
新製品の発表や大規模なカンファレンスを行う際は、プレスリリースの配信が極めて有効です。PR TIMESなどの配信サービスを活用することで、メディア関係者の目に留まりやすくなり、ニュースサイトへの掲載や取材獲得のチャンスが広がります。社会的な信頼性を獲得し、二次拡散を狙うための強力な手段となります。
SNSや公式LINEでの情報発信
X(旧Twitter)やFacebook、公式LINEを活用し、フォロワーに対してダイレクトに告知を行います。特にSNSは拡散性が高く、ターゲットが興味を持ちそうなハッシュタグを活用することで、自社を知らない層への認知拡大も期待できます。投稿のタイミングを工夫し、フォロワーとコミュニケーションを取りながら期待感を高めていきます。
自社ホームページと特設LPの開設
情報の集約先となるイベント専用のランディングページ(LP)を用意し、自社サイトの目立つ場所にバナーを設置します。SEO対策を意識したキーワード選定を行うことで、検索エンジンからの自然流入を狙うことも可能です。詳細なプログラムや登壇者情報を網羅し、申し込みの最終判断を促す場所として機能させます。
ポータルサイトやイベント告知サイトへの掲載
Peatixやコクチーズといったイベント管理・告知プラットフォームに情報を掲載します。これらのサイトは既にイベントを探しているユーザーが集まっているため、親和性の高い層に効率よくアプローチできます。カテゴリー分類やレコメンド機能を活用することで、潜在的なニーズを持つ層との接点を作れます。
メルマガや営業メールの送付
既存のハウスリストや名刺交換をした相手に対し、個別にメールを配信します。ターゲットの役職や興味関心に合わせて文面をパーソナライズすることで、高い開封率とクリック率が期待できます。一斉送信のメルマガだけでなく、営業担当者からの直接的なメールを組み合わせることで、より確実な集客につながります。
SNS広告およびWeb広告の運用
短期間で集中的に集客したい場合は、有料広告の活用が近道です。FacebookやLinkedInの広告は、業種や役職、興味関心で精緻なターゲティングができるため、企業の決裁者層へピンポイントで情報を届けることができます。リターゲティング広告を併用すれば、一度サイトを訪れた検討層の離脱を防ぐことも可能です。
共催企業との提携およびハウスリスト活用
関連企業とイベントを共催し、互いの集客リソースを出し合います。自社だけではリーチできない層へ、パートナー企業の信頼を借りてアプローチできるため、効率的に新規リードを獲得できます。互いのメルマガやSNSで告知を協力し合うことで、集客の相乗効果(レバレッジ)を最大化させることができます。
「オフライン」のイベント集客手法5選と告知のポイント

地域密着型のイベントや信頼関係を重視するBtoBの商談型イベントでは、オフラインの手法が今なお高い効果を発揮します。
チラシ配布やはがきのポスティング
特定の地域やオフィスビルをターゲットにする場合、物理的なチラシやはがきは視認性が高く有効です。デスクの上に直接届くため、デジタルの情報の海に埋もれにくく、手元に保管してもらえる可能性も高まります。QRコードを掲載して申し込みフォームへ誘導することで、アナログからデジタルへのスムーズな導線を作ります。
ステークホルダーへのテレアポと直接案内
重要な顧客や過去の取引先に対しては、電話で直接案内を行うことが最も確実な手法です。事務的な告知に留まらず、相手の課題に合わせた「参加するメリット」を口頭で伝えることで、参加を前向きに検討してもらいやすい関係性を構築できます。商談時の対面案内も同様に、相手の反応を見ながら補足説明ができるため、高い参加率を実現します。
社員や取引先など関係者層からの紹介
社内メンバーや既存の協力会社に対し、イベントの告知と集客への協力を依頼します。信頼できる人物からの紹介(リファラル)は、参加への心理的ハードルを最も下げる要因となります。紹介専用の特典を用意するなどの工夫を凝らすことで、関係者一人ひとりが自発的に集客に協力してくれる体制を整えます。
業界紙や専門誌への広告掲載
ターゲットが購読している特定の業界誌や専門紙に広告を掲載します。掲載媒体の権威性を借りることができるため、イベント自体の信頼性を高める効果があります。特に高齢層や保守的な業界をターゲットにする場合、紙媒体での告知は「公式な案内」としての重みが増し、ブランドイメージの向上にもつながります。
ポスター掲示や看板による視覚的誘導
会場周辺の施設や公共スペース、関連店舗などにポスターを掲示します。地域住民や通りがかりのターゲットに対し、繰り返し視覚的な刺激を与えることで、イベントの存在を潜在意識に刷り込みます。開催当日も会場までの誘導看板を適切に配置することで迷わず来場してもらえる環境を作り、来場率の低下を防ぎます。
集客型イベントを開催するメリット・デメリット

企業がコストと時間をかけて集客型イベントを開催する背景には、デジタル施策だけでは到達できない深い顧客接点の構築があります。
しかし、対面やリアルタイムの交流には特有のリスクも存在します。ここでは、開催前に理解しておくべきメリットと課題を整理します。
集客型イベントを開催するメリット
最大のメリットは、参加者と同じ時間と空間を共有することで、ブランドに対する深い共感と信頼を獲得できる点にあります。テキストや動画といった一方的な情報伝達とは異なり、双方向のコミュニケーションを通じて顧客の本音や細かなニーズを直接把握することが可能です。
また、良質な体験を提供できれば、参加者がファンとして情報を拡散してくれるため、中長期的なLTVの向上や、良質なコミュニティの形成にもつながります。
特にBtoBにおいては、商談のきっかけとなる温度感の高いリードを一度に多数獲得できる効率的な機会となるでしょう。
集客型イベントを開催するデメリット
一方で、開催には多額の費用と膨大な工数が必要となる点がデメリットです。会場費や機材費、人件費などの直接的なコストに加え、集客が目標に達しなかった場合の機会損失のリスクを常に伴います。
また、天候や交通機関の乱れ、オンラインであれば通信トラブルなど、自社の努力だけでは制御できない外部要因によって満足度が左右される側面もあります。
さらに、一度にアプローチできる人数には物理的、あるいはシステム的な限界があるため、デジタル広告などと比較すると、短期間での爆発的なリーチ拡大には向かない側面があります。
イベント集客における注意点

イベント集客を円滑に進めるためには、単に人数を追うだけでなく、当日の運営やその後のデータ活用を見据えたリスク管理が欠かせません。ここでは、多くの担当者が陥りやすい落とし穴と、事前に防ぐべき注意点を解説します。
申し込み数と実際の来場数の乖離を想定する
集客の進捗管理において、申し込み数と実際の来場数が一致しないことを前提に計画を立てる必要があります。
特に無料イベントやオンライン開催の場合は来場率が低くなる傾向にあるため、あらかじめ定員を多めに設定するか、キャンセル待ちの仕組みを導入しましょう。当日欠席を見越した集客目標の設定が、会場の空席リスクを回避します。
特定の集客媒体に依存しすぎない
集客活動においては、広告やSNSなど特定のチャネルに依存しすぎないことが重要です。複数の媒体を併用し、費用対効果(CPA)をリアルタイムで測定することで、予算の最適化を図ります。
反応の良い媒体にリソースを集中させる柔軟な運用が、限られた予算内での成果最大化につながります。
個人情報の取り扱いとセキュリティ対策を徹底する
参加者の個人情報の取り扱いには細心の注意を払う必要があります。最新のセキュリティ基準に準拠した管理システムを採用し、情報の漏洩や誤送信を防ぐ体制を整えましょう。
信頼に関わる重大なリスクを排除することが、企業のブランド価値を守る土台となります。
参加者の心理的負担を軽減する案内を心がける
当日の混乱を防ぐため、申し込み完了メールやリマインドメールには、正確なアクセス情報や持ち物、問い合わせ先を明記します。
参加者が当日迷うことなくスムーズに来場できるよう、細やかな配慮を尽くすことが、イベント全体の満足度向上に直結します。
JTBがサポートしたイベント集客の成功事例3選

イベント集客の成果を高めるためには、目的やターゲットに応じた企画と、来場者を惹きつける仕掛けが欠かせません。ここでは、JTBがサポートしたイベント集客の成功事例を3つご紹介します。
事例01 株式会社ライダース・パブリシティ 名古屋支店 様 親子の“楽しい”が、来場者を動かす~体験価値で実現する新しいプロモーション~
「来場者のモデルハウスへの入館を促進したい」という課題に対し、教育の専門家が監修した"学び"の要素や、子どもの気質を診断できるアセスメントを取り入れた体験型イベント「住宅展示場でアクションビンゴ」を実施しました。
来場者は展示場やモデルハウス内でミッションに挑戦しながら施設を回遊でき、親子で楽しみながら自然と建物や設備を体感できる導線を設計。さらに、「るるぶKids」やJTB店舗での告知を組み合わせることで、これまでリーチできなかったファミリー層への認知拡大も実現しました。
その結果、モデルハウスへの入館促進やアンケート獲得につながり、「教育・体験」を切り口にした新たな集客施策として成果を上げた事例です。
事例02 清水建設株式会社 様 豊洲MiCHiの駅賑わい創出プロジェクト~豊洲場外マルシェ~
「施設を中心とした継続的な賑わいを創出したい」という課題に対し、豊洲エリアや周辺地域を分析し、「食」と「地域」をテーマにしたイベント「豊洲場外マルシェ」を企画・開催しました。
豊洲市場の鮮魚や青果、地域の特産品を販売するマルシェに加え、キッチンカーや周辺イベントとの連携、スタンプラリーなどを実施。
また、豊洲の周辺事業者やJTBの地域支店と連携し、豊洲と地域をつなぐ取り組みを展開しました。その結果、イベントやエリアの認知度向上につながり、毎月開催される地域に根付いたイベントとして、継続的な賑わい創出や回遊性向上に貢献しています。
事例03 株式会社伊藤園 様 世界遺産や地域の史跡・名所でのプロモーションをサポート!(「お~いお茶」発売30周年記念企画)
「お~いお茶」発売30周年を記念した新元号プロモーションにおいて、日本文化や地域の魅力を伝える場づくりを支援しました。各地域が誇る史跡や名所を舞台に、限定デザインの「お~いお茶」の配布や、地域の銘菓とお茶を楽しめる体験企画を実施。さらに、フォトブースを設置することで、来場者自身が地域やブランドの魅力を発信できる仕掛けを整えました。
五稜郭や二条城など、各地の特色を活かした会場展開により、地域文化と商品を結びつけたリアルなブランド体験を創出。その結果、「お~いお茶」の認知向上やブランド価値の強化につながり、日本文化と地域の魅力を発信するプロモーション事例となりました。
まとめ
イベント集客の成功は、単に多くの人を集めることだけではありません。開催目的を明確にし、ターゲットに響く魅力的な企画と最適な告知を行い、そして何よりもイベント後の成果を次へとつなげる「継続的な視点」が不可欠です。
本記事でご紹介した5つの鉄則やイベント集客手法12選は、あなたのイベントを成功に導くための羅針盤となるでしょう。これらを実践することで、参加者にとって記憶に残る、そしてビジネス成果に直結するイベントを実現し、あなたのイベントを新たな成功へと導くことができるはずです。
なお、JTB法人では、イベントの目的設計から企画、会場手配、集客施策の立案・実施、当日の運営、開催後の効果検証まで、お客様の目的に合わせてイベント集客をトータルで支援しています。イベント開催をご検討中の方はお気軽にお問い合わせください。
