よく見られているサービス
国内外で知名度が高く、熊本県営業部長（兼しあわせ部長）の肩書を持つ、熊本県のPRキャラクター「くまモン」。そんな熊本を代表するくまモンをメインキャラクターとしたテーマパークに見立て 、くまモンと一緒に巡る観光として、阿蘇地域の空間全体を再構成。何度も訪れたくなる観光地域づくりを目指す熊本県・阿蘇での事業をご紹介します。
山梨県様
山梨県の恵まれた「立地」「自然環境」「観光資源」を活用した地方創生の取り組みを目指し、取りまとめられたのが「やまなし二拠点居住推進戦略」。その第一歩として、県を挙げて推進している「ワーケーション導入支援事業」をご紹介します。
熊本県阿蘇郡小国町様
以前より交通渋滞に課題を抱えてきた小国町様。JTBグループが提供するソリューション「チケットHUB®」を導入し、観光地における来場者の受け入れ体制を整備、観光需要の復活に向けて取り組む事例をご紹介します。
宮崎県様
関係人口の創出・拡大を図るため、潜在的なニーズや事業効果を検証しながら、ワーケーション受入体制の整備、プログラム開発を促進。宮崎県の魅力や強みを生かしたプロモーション活動に取り組む宮崎県の事例をご紹介します。
登別市様
地域経済の活性化、活力ある地域社会の実現を目指し、ワーケーション誘致に積極的に取り組む登別市。「登別らしさ」を最大限に活かしたワーケーション受け入れ環境整備と、2021年度に開設された日本工学院北海道専門学校のサテライトオフィスを活用した取り組みを進めています。
世界的に平和都市としての認知度も高く、欧米豪からの来訪が多い広島県広島市。広島市中心部から1時間足を伸ばせば、美しい自然や清流が多く残されているものの、近隣地域への来訪が伸びないことが課題でした。そこで、通過型観光地から滞在型観光地へのシフトを目指し、「平和×アクティビティ」の広島でしかできないアドベンチャーツーリズムを造成、在日外国人を招聘したモニターツアーを実施しました。
H市観光コンベンションビューロー様
コロナ前は毎年、一定の学会や国際会議などのコンベンションを開催していたH市。コロナ禍でほとんどのコンベンションが延期や中止となり、それを機に今後のMICEの誘致戦略を改めて考える必要が出てきました。本事業では、JTB総合研究所が発行した「MICE都市パワーインデックス©」を使って、H市のMICE都市力を調査することにより、自都市のMICE誘致力・開催力を可視化いたしました。MICE誘致にお悩みの自治体におすすめの事例です。
チャーター船を利用して、瀬戸内海の島々の魅力的な観光素材をつなぎ、新たなる瀬戸内での過ごし方を開発する「瀬戸内アイランド・コンシェルジュ・サービス（SICS）」。交通アクセス、二次交通の整備など長年抱えてきた地域における観光上の課題を解決し、国内外の人々に瀬戸内の魅力を知ってもらいたい、継続的・持続的な観光振興につなげたいと立ち上げた取り組み事例をご紹介します。
首都圏から近く、景勝地やワイナリーなど多くの観光資源を持つ山梨県。しかし、それぞれが離れた場所にあり、観光地を繋ぐ交通網が整備されていないため、観光の周遊性が低いことが課題でした。また観光客の7割がマイカーを利用。そのような課題を解決し、観光客に多くの山梨の魅力に触れてもらおうと実施された実証事業「やまなし観光MaaS」をご紹介します。
南山城村の、新交通推進事業を、衣類用・掃除用洗剤の製造販売会社株式会社UYEKI様にご紹介。企業版ふるさと納税を通じ、デマンド型交通「村タク」2台を購入し、地域の交通課題解決につなげた事例をご紹介します。
静岡県御殿場市様
コロナ禍で注目されているワーケーション。JTBでは、自治体と企業をワーケーションで結び付けるべく、自治体のワーケーション受け入れ支援とともに企業のワーケーション導入支援を行っています。その一環として、自治体が主催するモニターツアーの企画・運営をサポートしています。今回の舞台は静岡県御殿場市。2泊3日のモニターツアーに10社22名の方がご参加くださいました。新たな試みとして、参加者にウェアラブル端末を装着いただき、バイタルデータを取得。定量的なワーケーションの効果の可視化も試みました。
株式会社ソラヤマいしづち様
さまざまな企業ニーズの中から、社会変化に対応するべく「テレワーク時代におけるビジネス・モデル」にテーマに絞り、テレワーク時代を自社のビジネスチャンスに変えていく方法について、地元愛媛県の企業である「サイボウズ」社、働き方に関する専門家と協業し、一人単価50万円程度の高額販売を目的とした「学べる」ワーケーションプログラムを開発した事例です。
農林水産省様
農泊（農山漁村滞在型旅行）推進の事例です。コロナ禍における農山漁村への旅行意向調査と企業向けワーケーション調査を実施しました。またるるぶ＆moreにおける農泊×ワーケーション特集ページを制作しました。
アジアNo.1のスペースタウンを目指し、30年以上前から「宇宙のまちづくり」を進めてきた大樹町。そんな大樹町の宇宙ロケットを活用した観光振興をサポートした事例です。
「海の京都DMO」発足時に、マーケティング調査・観光戦略策定業務を実施、着地コンテンツを開発
「広島広域都市圏協議会事業構想」のプロジェクトとして、官民協働による「瀬戸内ビジネスマッチングフェア」を開催
