社員のモチベーションを上げるためには、社内にインセンティブ制度を取り入れることがおすすめです。この記事では、インセンティブ制度の意味や種類、導入するメリット・デメリットなどを解説しています。インセンティブの導入事例も紹介します。インセンティブの担当者、制度導入を検討している方はぜひ、ご覧ください。
INDEX
インセンティブ制度の意味とは
インセンティブ制度とは、通常の評価に加えてさらに報酬を与える制度のことです。社員は自分のがんばりに対して報酬がさらにもらえるため、モチベーション向上につながります。それぞれの業績や貢献度を正しく評価でき、全員が納得いくインセンティブを与えられれば、社員の満足度、企業へのエンゲージメントも高まります。
インセンティブ制度は金銭報酬以外もある
インセンティブ制度で使用する報酬は、賞与や特別手当などの金銭的なものだけではありません。旅行や表彰イベント、記念品、選べるギフト、特別休暇、昇進など、金銭報酬以外のものもあります。社員目線に立ち、社員が本当に欲しいと思えるものをインセンティブにするのがポイントです。
5種類のインセンティブを解説
前述の通り、インセンティブには金銭的なもの以外にもたくさんのものがあることをお伝えしましたが、インセンティブには以下の5種類に分けることができます。
01 インセンティブの種類 物質的インセンティブ
物質的インセンティブは、一番わかりやすいインセンティブと言えるでしょう。金銭やモノなどかたちとして社員に渡すインセンティブです。テーマパークのチケットや旅行券なども物質的インセンティブの中の一つです。物質的インセンティブは、社員にとっても喜ばれやすいものと言われています。
02 インセンティブの種類 人的インセンティブ
上司や同僚との対人関係を円滑にして、職場で良好な人間関係を構築することによってモチベーションを高めるインセンティブです。上司や先輩などの人間性に憧れを抱き、その人に喜んでほしい、褒められたいといったことが仕事の動機となります。人間関係を重要視するような社員には有効的なインセンティブです。
03 インセンティブの種類 評価的インセンティブ
評価的インセンティブはその人を褒める、評価する、といったインセンティブです。上司や経営層に特別に褒められると、社員にとってはインセンティブに感じられます。このインセンティブは表彰式など大体的に行うものではなく、日々のちょっとした褒め言葉など簡易的なものが該当します。
04 インセンティブの種類 自己実現的インセンティブ
社員自身の目標を達成することによるインセンティブです。人間は目標の達成や会社へ貢献しているという実感により、満足感を得られます。自己実現的インセンティブを達成するためには、社員に重要な仕事を振る、さまざまな仕事に携われるようにするなど環境を整えることも重要です。
05 インセンティブの種類 理念的インセンティブ
社員が経営陣や企業の理念に共感することにより発生するインセンティブのことを理念的インセンティブといいます。理念に共感できれば、社員は所属企業のために頑張ろうと思えます。意義のある仕事をしていると実感できれば、自己実現のための欲求が満たされるため、モチベーション向上として有効です。
インセンティブ制度が持つメリットとは
インセンティブ制度を導入すると、社員だけではなく企業もメリットを得られます。
メリット01社員のモチベーションが向上する
自分の業績に対してインセンティブが付与されるため、社員はその企業で働くモチベーションが上がります。物的インセンティブを導入すれば、社員にとってもわかりやすく、即効性も高いでしょう。
メリット02正当な評価体制が整う
どの社員にどのくらいインセンティブを与えるのか決定するためには、正当な評価体制を整えなければなりません。インセンティブ制度の導入がなくても、正しく評価をされないと社員の不満は増します。インセンティブ制度の導入は、評価に対する社員の満足度を上げるよい機会になります。
メリット03企業の成長を促す
インセンティブ制度は、社員のモチベーション向上につながるため、自ずと業務の生産性も高まります。社員それぞれがインセンティブを得るために目標達成しようとする意識が生まれ、企業の成長を促進します。
メリット04企業理念の体現に繋がる
インセンティブを得るためには、企業理念を理解し、企業が求める人材になる必要があります。そのため、社員それぞれが企業理念や事業目的の理解を深め、自発的に行動する人が増えることが期待できます。
インセンティブ制度が持つデメリットとは
インセンティブ制度を導入するには、インセンティブ制度が持つデメリットも把握しておく必要があります。
デメリット01チームワークが低下する恐れがある
インセンティブを得るために社員同士が競争すると生産性向上につながりますが、個人の争いになる恐れもあります。助け合いやチームプレーが軽視され、個人で業績を上げようとする人が増える可能性があります。
デメリット02心理的圧力が強くなる
企業側がそこまで押し付けなくても、インセンティブを得るために頑張らなければならないと心理的圧力を感じる人もいるかもしれません。インセンティブを意識するあまりに逆にパフォーマンスが下がってしまう社員が出ることも、インセンティブ制度導入に関する懸念点の1つです。
デメリット03公平さを欠くケースがある
客観的に誰もが納得のいく評価をしないと、逆に社員の不満がたまりモチベーション低下につながります。評価制度がしっかりと構築されていないと、一部の部署や社員に評価が偏ってしまい逆効果となります。
デメリット04企業の成長が停滞する恐れがある
インセンティブを得るために失敗を恐れてしまう社員も出てきます。評価に固執し、保守的な行動しか取れない社員が増えることもリスクでしょう。インセンティブが発生しやすい業務しかやりたがらない社員も出るかもしれません。
インセンティブ制度の活用事例
実際にインセンティブ制度を活用している企業の事例を紹介します。
01 活用事例 IT企業A社
IT企業のA社は、定期的に表彰式を行うことで、社員のモチベーションを維持しています。一番活躍した人に与えるMVPのほか、敢闘賞、新人賞、目標達成賞などさまざまな賞を設定することにより、多くの社員がインセンティブを目指せるようにしています。月間、四半期、半期など、1年の間に複数回開催しているのもそのためです。
02 活用事例 医療関係B社
B社は、上司からの課題にチャレンジし、それをクリアするとポイントをもらえる、といった独自のポイント制度を導入しました。ポイントをためると、企業が用意している商品と交換できるため、課題にチャレンジする動機づけにもなります。上司からの課題は、業務に関係するものだけではなく、じゃんけんをする、といった気軽に楽しめるものも含めるなど、工夫をしています。
03 活用事例 証券会社C社
それぞれの部門内で、部門長が自由に社員や派遣社員にポイントを付与する制度を導入し、部門長と社員のコミュニケーション促進を図りました。部門長と社員の間に溝ができがちでしたが、両者のコミュニケーションが増えたうえに、社員のやる気を引き出すことにも成功しています。
04 活用事例 一般企業E社
E社もポイントを付与されるインセンティブ制度を導入しています。ポイントを得られる指針を明確に発表しているため、どう行動すべきか？企業が求める人物像をしっかりと社員に提示できました。こういった明確な評価基準を作れば、インセンティブ付与に関する不公平感を少なくすることができます。
05 活用事例 一般企業F社
F社も、インセンティブ制度としてポイントシステムを導入しています。F社は社内SNSを運用していたのですが、書き込む人が少なくあまり活用されていませんでした。そこで、投稿やコメントを書いたらポイントを得られるようにしたところ、SNSが活性化し、社員同士のコミュニケーションが活発になりました。
JTBがサポートしたインセンティブイベント事例
株式会社JTBでは、企業のインセンティブイベントのサポートを行っています。インセンティブイベントとは、表彰式などのイベントにより社員を讃え、モチベーションの向上を図るものです。企業全体が活性化するための手段としても有効です。いくつか事例を紹介します。
01 活用事例 某大手機械メーカー 様
毎年、対面で開催していた表彰式をコロナ禍においても実施できるよう、感染症対策に留意した企画を提案。受賞者を最大限讃える演出をすることで、特別感を感じられるようにしました。また受賞者以外も参加することで他の参加者のモチベーション向上や企業全体の一体感醸成にも成功しました。
02 活用事例 レック・テクノロジー・コンサルティング株式会社 様
成績優秀なエンジニアに対して、1年に1回個人では経験できないような豪華な旅行をプレゼントしています。コロナ前の2020年には社長と受賞者17名が参加し、バリ旅行を楽しんでいます。この企業様では、インセンティブイベントを受賞者の功績を讃える場であるとともに、経営層との貴重なコミュニケーションの場と位置づけています。この旅行では、JTB独自のソリューションである「インセンティブ効果測定アンケート」を実施。主催者と参加者との意識の乖離を可視化し、次回へ向けての改善提案も行っています。
03 活用事例 株式会社アシュラン 様
コロナ禍において、社員の健康を第一に考え、従来行っていた海外研修から国内研修に変更し、京都旅行を実施しました。参加者が一体感を感じるように社員同士が交流できる旅行にしたため、社内コミュニケーションの活性化にも成功しています。コロナ禍による閉塞感の中、インセンティブを得ることにより、社員のモチベーションアップに役立ったそうです。
04 活用事例 サントリーフーズ株式会社 様
「インセンティブツアーを目的に営業に力を入れる、売上を上げる、全体業績が上がる」といったサイクルを作るために、「サントリー伊右衛門 特茶」の営業担当者400名に対して沖縄旅行をインセンティブとしました。この旅行は社員同士の交流も目的であるため、メンバー全員で行うカヤックやサイクリングなど、共通の体験を得られるようにしています。
インセンティブ制度に役立つサービスを解説
企業がインセンティブ制度の導入にする際におすすめのサービスを紹介します。
01 ツール インセンティブ・ポイント
「インセンティブ・ポイント」は、JTBが事業提携をしているベネフィット・ワン社のインセンティブポイントプログラムサービスです。高い業績を上げた個人やチームへモチベーションアップの施策としてポイントを付与するなど、目的に合わせたポイントの付与基準を自由に設計できます。付与されたポイントは、多種多様なアイテムやサービスと交換が可能。社内のインセンティブ制度としてご活用いただけます。
02 ツール インセンティブ革命
JTBが提供する「インセンティブ革命」は、インセンティブ制度自体が社員のモチベーションに寄与しているのかどうかを可視化する調査分析サービスです。「インセンティブ革命」は、優績者(受賞者）に加えて、非優績者(非受賞者)の双方に対してアンケートを実施することが特徴です。両者の間での意識の差や行動の差を数値とコメントから解析することで、インセンティブ制度がどうすれば改善できるか可視化します。制度内のどの要因に、課題があるかが独自の設問によって分かりやすく見える化されているため、定量的な分析が可能になります。
03 ツール WILL CANVAS
「WILL CANVAS」は、組織の改善、評価などの業務を支援するHRテックサービスです。従業員の意識調査をもとにデータ分析やコンサルティングを実施して、組織の状態を可視化・数値化して具体的な施策を提案します。
インセンティブ制度を整備するポイント
インセンティブ制度を導入するときには、以下のようなポイントに気をつける必要があります。ただ漠然と導入すると逆効果になることがあるためです。
ポイント01社員に配慮する
インセンティブを受けられる基準は明確にし、社員に配慮しましょう。インセンティブを受け取れるかどうかが不公平だと、逆に社員の不満は溜まってしまいます。インセンティブ制度を整備する際には、公平かどうかを確認しながら進めることがポイントです。導入後も社員の声を集め、必要に応じて修正していきます。姿勢を評価することが必要です。
ポイント02職種に配慮する
部署や職種によっては評価が難しいところもあるため、それぞれで差が出ないような工夫が必要です。部署によっては業績ではなく、取り組む姿勢を評価することが必要です。また、ある部署や職種に受賞者が集中してしまうと、他部署との軋轢を生みかねません。このあたりも注意が必要です。
まとめ
今回は、インセンティブ制度についてお届けしました。社員にとって公平感のあるインセンティブ制度を導入すれば、社員はインセンティブのために仕事を頑張ろうとモチベーションが高まります。受賞すれば、さらにモチベーションを高め、会社への貢献意欲も高まります。それだけではなく、受賞者以外のモチベーションを高めたり、経営層との貴重なコミュニケーションの場となったり、社員同士のコミュニケーション促進に寄与したりとインセンティブ制度にはさまざまなメリットがあります。インセンティブ制度のカタチは、金銭的なものでなく、ポイント制度やイベントの開催などさまざまなものが考えられますが、自社にとって最適なものは何かを考えることが重要です。目的に合わせたものを取り入れ、導入後も社員の声に耳を傾け、より良い制度に変えていくことが成功の秘訣です。この機会に、貴社でもインセンティブ制度の導入、見直しを検討してみてはいかがでしょうか。
関連事例
無料診断キャンペーンで「インセンティブ効果測定」を実施！その効果は？
インセンティブイベントを計画している方におすすめの資料を紹介
インセンティブイベントをするからには、企業の生産性や業績向上を期待するものでしょう。しかし、本当にインセンティブイベントを行うことで効果があるのかどうか、不安を持つ担当者も少なくありません。そこで、企業向けのイベントを多数企画しているJTBでは、インセンティブイベント成功のコツを漫画で発信しています。ぜひ、ご覧ください。
ホワイトペーパー（お役立ち資料）マンガで読める！「進化し続けるインセンティブイベント」企画のヒント そのインセンティブ 本当に効果ありますか？
